東証プライム企業一覧500社と全プライム落ち銘柄一覧

東証プライム企業一覧とプライム落ち銘柄一覧【最新版】を大公開。

さらに随時、東証プライム企業一覧・東証プライム脱落の企業一覧(プライム落ち銘柄一覧)の最新情報を更新していきます。

※追記:2022年1月14日、東証プライム脱落の企業一覧の全銘柄を掲載。

東証プライム企業一覧、東証プライム脱落の企業一覧が確定したみたいですね。

はい、22年1月11日に東証から発表されました。20年7月以降、東証から上場企業に東証プライム市場の上場条件に適合しているか、審査結果が送付され、企業は続々市場選択を公表していましたが、ついに決定しました。

東証プライムに上場する企業、プライム落ち銘柄の情報がとても気になります。

そこで、東証プライム基準に適合して東証プライムを選択した企業、プライム落ち(脱落)した銘柄を調査、一覧にして最新情報を公開していきます。

東証プライム企業一覧（リスト）を大公開

(最終更新日：2022/1/14、元記事：2019/1/11)
東証プライム企業と東証プライム脱落企業がついに確定しました。

日経新聞の報道によれば、2022年4月に東証プライム市場は1841社でスタートするそうです。

この数字は当初想定したよりもかなり多い数字です。

その理由は、プライム市場の上場基準を満たしていなくても、経過措置というセーフティネットを利用して当面の間はプライム市場に残れる制度を適用したからです。

この制度を利用した、本来ならプライム市場の基準未達企業が300社近くにも上りました。

さて、それでは早速東証プライム企業一覧とプライム降格リストをご紹介していきましょう。

注意書きですが、プライム上場企業は銘柄数が1800社以上になるため、約500社の掲載となります。

プライム落ち銘柄一覧の方は、すべての東証プライム脱落企業の一覧となっています。

東証プライム企業一覧 ※1000番台

東証プライム企業一覧の1000番台です。

東証プライム企業一覧 ※2000番台

東証プライム企業一覧の2000番台です。

東証プライム企業一覧 ※3000番台

東証プライム企業一覧の3000番台です。

東証プライム企業一覧 ※4000番台

東証プライム企業一覧の4000番台です。

東証プライム企業一覧 ※5000番台

東証プライム企業一覧の5000番台です。

東証プライム企業一覧 ※6000番台

東証プライム企業一覧の6000番台です。

東証プライム企業一覧 ※7000番台

東証プライム企業一覧の7000番台です。

東証プライム企業一覧 ※8000番台

東証プライム企業一覧の8000番台です。

東証プライム企業一覧 ※9000番台

東証プライム企業一覧の9000番台です。

東証プライム脱落企業一覧(プライム落ち銘柄一覧/降格リスト)

東証プライム落ち銘柄一覧、惜しくもプライム市場から脱落した企業リストを公開していきます。

2021年7月7日。

SMBC日興証券が東証再編によって降格基準にある企業をあきらかにしました。

6月30日の基準日をもとに算出したところ、東証一部企業のうち613社が東証プライムの上場基準を満たしていないことがわかりました。

つまり、東証プライムからの脱落企業になります。

しかし、プライム市場が始まってしばらくは、プライム市場に適合していなくても猶予措置としてプライムに上場できてしまいます。

ですので、東証プライム市場の不適合企業のなかから、「プライム」ではなく「スタンダード」「グロース」を選んだ企業のみをリストアップしていきます。

なお、プライム落ち銘柄一覧のなかには、プライム基準を満たしているのにあえてスタンダード市場を選択した企業も含まれます。

プライム市場に上場できるのに、わざわざスタンダード市場を選ぶ理由はどこにあるのでしょう？

日経新聞電子版2021年12月9日付から引用すると、

これまでは1部上場を社会的ステータスと考える企業も多かったが、市場再編を機に横並び意識から脱却して身の丈に合った市場を選ぶ企業も出ている。

引用元：東証1部146社「プライム」選ばず　日本オラクルや白洋舎

とのこと。

プライム市場への上場を維持するのは大変な労力とコストがかかるため、基準の緩いスタンダード市場で企業価値の向上を目指す企業もあるようです。

※追記：以下の東証プライム落ち銘柄一覧は22年1月11日に東証から発表された公式情報に則ったリストです。

東証プライム落ち銘柄一覧 ※1000番台

東証プライム落ち銘柄一覧の1000番台です。

東証プライム落ち銘柄一覧 ※2000番台

東証プライム落ち銘柄一覧の2000番台です。

東証プライム落ち銘柄一覧 ※3000番台

東証プライム落ち銘柄一覧の3000番台です。

東証プライム落ち銘柄一覧 ※4000番台

東証プライム落ち銘柄一覧の4000番台です。

東証プライム落ち銘柄一覧 ※5000番台

東証プライム落ち銘柄一覧の5000番台です。

東証プライム落ち銘柄一覧 ※6000番台

東証プライム落ち銘柄一覧の6000番台です。

東証プライム落ち銘柄一覧 ※7000番台

東証プライム落ち銘柄一覧の7000番台です。

東証プライム落ち銘柄一覧 ※8000番台

東証プライム落ち銘柄一覧の8000番台です。

東証プライム落ち銘柄一覧 ※9000番台

東証プライム落ち銘柄一覧の9000番台です。

東証再編はいつから？投資家への影響を解説

東証再編はいつから？
プライム市場はいつから？

最近よく聞かれます。

じつは東証が再編され、プライム市場がはじまるまで1年を切っています。

2022年4月。

東京証券取引所は、
※引用：国内外の多様な投資者から高い支持を得られる魅力的な現物市場を提供することを目的として、3つの市場区分に見直す

として、現在４つある市場「一部・二部・ジャスダック・マザーズ」を３つの市場「プライム・スタンダード・グロース」に再編します。

2022年の東証再編は、これまでで一番大きな東証改革になるようです。何が変わってどんな影響があるのかをしっかりと把握することが大切です

東証再編・プライム市場がいつから始まるのかがわかったところで…

投資家や投資に興味のある方が本当に知りたいのは、つぎの点ではないでしょうか？

そこで、多くの投資家が気になっている以下の点について、解説していきましょう。

東証再編(プライム市場)への影響はいつから？

東証が再編されるのは2022年4月ですが、プライム市場がスタートする前から市場は大きく動くことが予想されます。

東証再編、プライム市場の影響はいつから出始めるのか？

そのヒントは、東証再編スケジュールにあります。

6月30日の移行基準日がプライム市場から脱落しないために重要になります。

この日の時価総額や発行済み株式数、株主数などのファンダメンタルズが、東証の定めるプライム市場の条件を満たしているかどうか。

これにより、プライム市場に上場するか脱落・降格するかが判断されます。

2021年9月～12月の上場会社による、再編後の市場選択手続きを経て、2022年1月に各上場会社がどの市場に属することになるかが発表されます。

この2022年1月の発表後から株価は大きく動くことでしょう。

現在東証一部にいる企業が脱落することになれば、機関投資家をはじめ個人投資家も売りに出るかもしれません。

逆にプライム市場に上場する会社には投資資金が集まり株価も上昇の可能性が高まります。

2022年1月、東証による新市場区分の一覧公表が重要になりそうですね

なぜ、東証再編なのか？

なぜ東証再編が行われるのでしょうか？

既述のとおり、東証は「国内外の多様な投資者から高い支持を得られる魅力的な現物市場を提供することを目的として、3つの市場区分に見直す」とコメントしています。

しかし、これではいささか抽象的です。

もう少し具体的に話していきましょう。
東証再編が検討され始めた理由は大まかにいうと２つ。

2021年1月14日現在、各市場の上場企業数は以下のとおりとなっています。
・東証１部　2188社
・東証２部　475社
・マザーズ　346社
・ジャスダック　704社

東証に上場する企業の6割が一部上場という逆ピラミッド構造となっています。

ヨーロッパ先進国の株式市場では最上位市場の銘柄数は500銘柄ほど。
構造もピラミッドです。

東証一部の銘柄数が多すぎ、上場企業の質の低下が問題視されてきました。

この状態が東証の国際的な地位低下につながり、外国人投資家からの投資マネーを呼び込みにくい原因となっていました。

さらに、日本の株式市場は外国人投資家にとって、わかりにくい。

東証２部、マザーズ、ジャスダックの区別を説明できますでしょうか？
おそらく、日本の投資家でもはっきりと説明できる人は少ないのでは？

そんな複雑さも投資資金を呼び込めない一旦となっているようです。

東証の複雑さとわかりにくさを解消し、外国人マネーを呼び込もむのが東証再編の最大の目的といえるでしょう。

※イメージ図

プライム市場から東証一部の多くが降格・脱落

東証再編により、上場銘柄はどうなるのか？

東証１部企業はすべてがプライム市場に上場できるわけではありません。

600社ちかくの企業がプライム市場からは降格・脱落するといわれています。

その理由は、プライム市場への上場条件がきびしいからです。

東証１部には、ほとんど株価も上がらず、出来高も極小で上場意義を疑ってしまう企業が少なからずあります。

この状況が改善されることは、個人投資家にとっても良いこと。

上述したように、外国人投資家の投資マネーが入れば、投資家にとってはプラスに働きますからね。

日本の株式市場で一番影響力を持つ外国人投資家ですので。

プライム市場の上場条件

東証再編により誕生する東証プライム市場。

その新規上場、上場維持条件は東証１部上場基準よりもきびしくなっています。

両者を比較してみましょう。

＜東証一部上場基準＞

参考：東証HP

＜東証プライム市場の上場条件＞

参考：東証HP

株主数こそ緩和されたものの、収益や財務面の条件はかなり厳格化されていますね。

現在の東証1部はトヨタやソニーのような時価総額や売上高が1兆円超の巨大企業から、時価総額数百億円程度の企業まであります。

はっきり言えば、あまりにも企業規模が違うのに、同じ土俵に立っていることには違和感を覚えます。

プライム市場の条件を見ると、そうした違和感はかなり解消されることでしょう。

東証再編により株主優待に逆風？

東証再編により誕生するプライム市場。

このプライム市場のスタートは、株主優待を楽しみにする個人投資家には逆風になる可能性もあります。

なぜでしょうか？

理由を解説します。

注目してほしいのは、東証一部とプライム市場の「株主数」の要件。

これまで東証一部上場を目指す企業は、要件を満たすために株主を増やそうと株主優待を設けてきた側面があります。

しかし、プライム市場では上場に必要な株主数が大きく緩和されます。

株主優待には、受け取ることのできない外国人投資家などから、株主への利益還元として不公平だとの不満があります。

株主数の要件が緩和されることで、株主優待を廃止・改悪する企業が出てくる可能性が考えられます。

特にプライム市場からの降格・脱落の心配の少ない企業には注意が必要だと思います。

影響が出始めるのはいつから？

早ければ、2022年1月からでしょう。

プライム市場に上場される企業が決まるのがこの時期だからです。

株主優待にも東証再編の影響は出てくるのですね。NISAで人気の銘柄にも変化があるかもしれませんね

東証再編によるTOPIXへの影響

プライム市場の新規上場・上場維持基準の条件を厳格化することで、TOPIX(東証株価指数)への影響が考えられます。

TOPIXは東証1部全体のインデックスなので、

★上場銘柄数が大幅に減少すること
★東証１部市場がなくなるため、制度の変更

が段階的に予定されています。

新市場は4月4日にスタートしますが、再編後の市場区分に関係なく、当面は4月1日時点の構成銘柄を継続してTOPIXに採用される予定です。

その後、流通株式時価総額が100億円未満の銘柄は「段階的ウエイト低減銘柄」に指定され、同年10月末から2025年1月末まで、四半期ごとに構成比率を徐々に下げることになります。

なお、25年1月末までの移行期間に新規上場した銘柄については、プライム市場に新規上場する銘柄のみをTOPIX構成銘柄とするそうです。

要するに、流通時価総額100億円という基準をクリアするかどうかが、TOPIX採用銘柄になるかどうかの分かれ目になります。

プライム市場への上場、TOPIX銘柄への採用は株価に大きな影響をもたらすため、個人投資家にも大きな影響が出ることは間違いないでしょう。

プライム市場に残り、TOPIXに組み込まれれば、ETFやファンド・投資信託から株が買われ、降格・脱落すれば売られるためです。

ファンドは一部上場企業に投資するルールを持つところが多いので、降格した企業の株を売って得た投資資金でプライム市場銘柄に投資をしていく可能性が高くなるわけです。

個人投資家への影響はどうなりますか？

TOPIX連動型インデックスファンドに投資している人には少しは影響があるかもしれません。しかし、東証の方でなるべく影響がでないように段階的ウエイト低減銘柄を指定することになります。

インデックス投資家の中には気にする方が出てくるかもしれません。

当サイトでも常時情報更新していきますが、気になる方は成功者のインデックス投資ブログを参考にするのも情報収集の仕方としては有意義です。彼らは情報への感度が高くとても参考になります。

ご参考までに、インデックス投資のやり方、フォロー推奨のインデックス投資ブログを紹介した記事を載せておきます。
↓↓↓
★インデックス投資とは？おすすめの理由をわかりやすく解説

★インデックス投資ブログで初心者におすすめの10選

東証改革：再編以外の改革

東証の市場再編は、市場改革の一環です。

東証は再編以外にも様々な市場改革に着手・検討しています。

代表的な例を紹介します。

★寄らずのストップ高(安)になった場合の制限値幅の改定
※詳しくはコチラの記事をご参照ください。
⇒⇒【解説】ストップ高と値幅の関係 ストップ高翌日の株価とは？

★親子上場を減らしていく方針
※詳しくはコチラの記事をご参照ください。
⇒⇒次にくる親子上場解消の候補(銘柄)を投資診断士が徹底予想

★取引時間の延長（2024年後半）※東証が正式発表

参照：日経新聞電子版「東証の取引時間30分延長へ　午後3時半まで、24年秋から」

＜過去の東証改革＞
★大納会の取引時間の延長（前場のみの取引を廃止）
※詳しくはコチラの記事をご参照ください。
⇒⇒大納会2021年大発会2022年はいつ？株価の傾向は？

東証の市場再編は東証改革の一環といえるでしょう。

国際金融都市を目指す日本にとって、東証の国際競争力の向上は必須。

そのために今後も東証は改革をしていくことが予想されます。

情報チェックはつねにしていきましょう。

東証再編とプライム市場がもたらすチャンス

東証再編をクロサキは好意的に受け止めています。

先に述べたように、市場構造をわかりやすくすることは、外国人投資家を呼び込みやすくなります。

ウォーレン・バフェット率いるバークシャーハサウェイが日本の五大商社株に投資したニュースは、証券業界にとっては追い風です。

他の割安株が外国人投資家から注目されるようになるかもしれません。

香港が金融ハブから脱落したことも、東証にとっては大チャンス。

追い風が吹いているとクロサキは見ています。

逆をいうと、このチャンスを逃せば、当分大きなチャンスはやってこないでしょう。

投資家目線でいえば、東証一部上場というブランドにあぐらをかいて株価対策をしない経営者が多いなか、そうした企業がプライム市場から漏れるのは良いことです。

東証改革の草案には、プライム市場に上場維持ができなくなった企業が他市場への上場を希望する場合、新規に上場申請をして審査を受ける必要が出てくるようです。

現在東証一部に上場している企業がプライム市場から降格・脱落となった場合、

となるようです。

それだけ上場維持基準を厳しくするようですね。

これは当然のこと。

プライム市場から降格する銘柄続出するため、東証は当面の間は猶予期間を設けるみたいですね。

現時点で東証が再編されるとプライム市場から漏れる可能性のある企業は必死になることでしょう。

中には、自力でのプライム市場上場をあきらめ、プライム市場上場がほぼ確実の企業に買収されることでプライム市場に入ろうとする企業も出てきます。

今後も東証再編の動きから目が離せません。

投資テーマとして、東証再編は今後注目されていくことになると思います。

話題株セレクトは、次にくるテーマ株をAIが抽出してくれるソフトウェアです。
東証再編が近づいた時、威力を発揮するかもしれませんね。