iDeCo(イデコ)はデメリットしかない説は正しいのか?

iDeCo(イデコ)

iDeCoにはデメリットしかない?

あなたは「iDeCo(イデコ)」に加入していますか?

「iDeCo」は「個人型確定拠出年金」の愛称で、2001年10月にスタート。

実は「NISA」「つみたてNISA」より歴史は長いのです。

しかし、iDeCo(イデコ)の加入者は2020年10月時点で176万人。加入率は2.6%。

※参照:大和総研グループ

増加しているとはいえ、まだ加入率が低いのはiDeCoのデメリットを心配する人が多いからのようです。

iDeCoはデメリットしかない

ネット検索するとこんな文言も出てきます。

はたして、本当にiDeCoにはデメリットしかないのでしょうか?

投資診断士のクロサキが、中立的な立場からiDeCoのデメリットについて検証。

メリットと比較して「iDeCoはデメリットしかない」と言い切れるか、検証しました。

結論からいうと、「iDeCoにはデメリットしかない」は間違いです。

では、なぜそう言えるのか?

じっくりと解説していきましょう。

iDeCoのメリットは?

iDeCoのデメリットの前にメリットをかんたんに解説しましょう。

iDeCoに加入するメリットは3つ。

掛け金として支払った金額は、”所得控除対象”

iDeCoに毎月支払っている掛け金は、所得控除の対象になります。
控除の税率は掛け金によって違いますが、投資金額に応じて所得税が安くなります。

運用益は非課税

投資先の運用が上手くいき、それにより出た運用益(分配金)は非課税に。

年金受給時も控除できる

積み立てた資産を受け取る際、税制の部分で控除を受けられる。
一時金、給付金ともにそれぞれ控除制度があり、受給時もお得。

iDeCo(イデコ)では主に税制面でのメリットが特徴です。

イデコのメリットデメリット

iDeCoのデメリットは?

税制の面で優遇というメリットに対して、iDeCoのデメリットはどうでしょうか。

以下の4つが主なデメリットとして挙げられています。

元本割れする可能性(運用リスク)

iDeCoは、あくまでも”金融商品に投資をすること”で資産運用をします。

ですので、60歳までに運用が上手くされていれば利益は出ますが、
上手く運用されていなければ元本割れして損するデメリットがあります。

手数料が発生

iDeCoには、加入する際の手数料に加え、毎月の「口座管理手数料」も発生します。
固定費が毎月かかる事はデメリットの一つといえるでしょう。

満期(60歳)まで引き出せない

iDeCoに積み立てした資産は、60歳を迎えるまで引き出せません。

“突如お金が必要になった時に引き出せない”といった事もデメリットとして挙げられます。

税制面での優遇はあるものの、あくまでも金融商品に投資をするわけなので相応のリスクはあります。

移管の手続きが面倒くさい

企業型確定拠出年金の加入者が、60歳前に転職・退職すると、以下の手続きが必要です。

【①転職先に企業型確定拠出年金がある】
⇒転職先に「個人別管理資産移換依頼書」を提出

【②転職先に企業型確定拠出年金がない】
⇒iDeCoを取扱う金融機関を1社選び、「個人別管理資産移換依頼書」を提出

書類への記入や提出はわりと面倒な事務作業でデメリットといえるでしょう。

<個人別管理資産移換依頼書>
個人別管理資産移換依頼書
※引用:au

「iDeCoはデメリットしかない?」の検証

iDeCo(イデコ)にはデメリットもあります。

しかし、本当にiDeCoにはデメリットしかないのか?

メリットとデメリットの両方を見てきて、改めて考えてみました。
iDeCo(イデコ)メリット・デメリット

iDeCoのメリットは、iDeCoの公式サイトなどを見ても、主に税制面の恩恵を強調しています。

しかし、クロサキには上記3つ以外のメリットがあると考えます。

<iDeCo(イデコ)の税制以外のメリット>

・運用をプロに任せられる

・お金引き出せないので貯まりやすい

・ドルコスト平均法による投資効果

・スイッチングによるアセットアロケーションの変更が可能

この4つのメリットも加わると、デメリットに対する優位性も変わってきそうです。

多くの人が感じるデメリットは「元本割れ」と「60歳まで引き出せない」ことだと思います。

しかし、「60歳まで引き出せないこと」は、上記のように見方を変えればメリットにもなります。

さらに、元本割れリスクを語る人が見落としがちな点があります。

「銀行預金も投資行為である」
「現金はインフレに弱い(価値が目減りする)」

上記2点です。

日本銀行は現在、インフレ目標2%を掲げて金融緩和政策を行っています。

物価が1%上昇した場合、今100円で買えるものが101円出さないと買えなくなります。

預金で考えると、100円銀行に預けていた場合、1%の利子が付かないとお金の価値を保てなくなります。

2021年3月現在、メガバンクの普通預金の金利は0.002%。

将来的に物価が1%上昇する可能性は十分考えられます。

しかし、その時に預金金利が500倍(1%)になっているとは考えにくい。

つまり、銀行に預けておくと元本割れは起こさないものの、資産価値が減っていく可能性が高いといえます。

こうしたことを踏まえて考えると、

「iDeCoにはデメリットしかない」とは、とても言えない。

それがクロサキの結論です。

今後も長期で成長が望める国に分散投資を継続していけば、ドルコスト平均法のメリットを受けられます。

しっかりとアセットアロケーション(資産配分)を考えたポートフォリオを組んで投資すれば、リスクはかなり抑えられます。

iDeCoは、資産の組み換えも可能ですし掛け金も年一回ではありますが変更可です。

インフレに負けず、税制のメリットを受けながら世界経済の成長に投資することも可能です。

そう考えると、最初に紹介したiDeCo(イデコ)にはデメリットしかない説は、信用するには根拠が弱いといえるでしょう。

最後に

いかがでしたでしょうか。

今回は「iDeCo 個人型拠出型年金」のデメリットについてまとめてみました。

iDeCoの場合、投資信託に投資するために少なからずリスクはあるものの、仕組みをしっかり理解すれば大きなリターンを得られるかもしれません。

老後が不安な方、検討してみてはいかがでしょうか。

最後までお読み頂きありがとうございました。

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