iDeCoにはデメリットしかない？【初心者向け】

「iDeCoにはデメリットしかない」への投資診断士の回答

(最終更新日：2021/6/7、元記事：2021/3/12)

あなたは「iDeCo(イデコ)」に加入していらっしゃいますか？

iDeCo加入を考えているけれど、情報収集するうちに不安になったりしていませんか？

ネット上には「iDeCoにはデメリットしかない」「iDeCoはやらないほうがいい」「iDeCoはやめとけ」などの情報も存在します。

iDeCoにデメリットもあるのは間違いありません。

しかし、非常に大きなメリットも存在します。

大切なのはメリット・デメリットをきちんと理解した上で、ご自身の状況と照らし合わせて決めること。

この記事では、初心者の方が感じるiDeCoのメリットとデメリットについて徹底的に解説。

そのうえで

をお伝えしていきます。

iDeCoとは

iDeCoの基本的な情報をご紹介します。

※参照：iDeCo公式サイト

iDeCoのメリット

iDeCoのデメリットの前にメリットを解説しておきます。

iDeCoに加入するメリットは3つ。

★税制優遇

【掛け金として支払った金額は、”所得控除対象”】
・iDeCoに毎月支払っている掛け金は、所得控除の対象。
・控除の税率は掛け金によって違いますが、投資金額に応じて所得税が安くなる。

【運用益は非課税】
・投資先の運用が上手くいき、それにより出た運用益（分配金）は非課税。

【年金受給時も控除できる】
・60歳以降、資産を受け取る際に税制の部分で控除を受けられる。
⇒年金として受け取る場合、公的年金等控除。
⇒一時金として受け取る場合、退職所得控除。

★ポータビリティ

iDeCoは企業型と個人型の間で、移換することが可能です。※条件あり

※条件を未達成でも、運用資産が消失することはない。

◎iDeCo加入者が企業年金制度のある会社に転職した場合

「iDeCoの運用成果」⇒「企業年金」に移換できる

◎企業年金加入者が転職・離職により、iDeCoに加入する場合

「企業年金の運用成果」⇒「iDeCo」に移換できる

★60歳まで換金できないので貯まりやすい

iDeCoの運用資産は、60歳を迎えるまで原則として引き出せません。

これは一般的にデメリットとして捉えられています。

しかし、引き出せないことで、お金を貯めやすい力（メリット）となります。

iDeCoのデメリットは？

iDeCoのデメリットは主に8つあります。

★満期（60歳）まで引き出せない

iDeCoに積み立てした資産は、60歳を迎えるまで引き出せません。

“突如お金が必要になった時に引き出せない”デメリットがあります。

そのため、ライフプランと相談して無理のない範囲での運用をめざすことが推奨されます。

★掛金に上限がある

iDeCoには拠出限度額があり、もっとたくさん投資したいと思っても、限度額以上の掛け金は設定できません。

多額の資金があり、資産運用に積極的な人にとっては、投資金額の上限があることはデメリットといえるでしょう。

拠出限度額は職業によって異なります。

※2021年6月時点

★元本割れする可能性（運用リスク）

iDeCoは”金融商品への投資”で資産運用をします。

60歳まで上手に運用すれば利益は出ますが、元本割れするリスクもあります。

★所得が低いと税制メリットが薄い

iDeCoには節税メリットがあります。

しかし、節税メリットは所得の高い人ほど大きく受けられ、低い人はそれほど受けられません。

会社員Aさん、会社員Bさんで比較してみましょう。

★手数料が発生

iDeCoには、加入する際の手数料に加え、毎月の「口座管理手数料」も発生します。

リスクを取りたくないからと、元本保証の定期預金だけでiDeCo運用すると、超低金利なので手数料などのコストの方が金利収入を上回り、資産額が目減りするリスクもあります。

★手続きが面倒くさい

iDeCoは、開始する時と転職・離職によって移換する時に手続きが必要になります。

★加入できない場合がある

iDeCoには加入したくてもできない人がいます。

加入資格を満たさない人は、税制優遇メリットなどを受けられないため、デメリットになります。

＜iDeCo（イデコ）に加入できない人＞
★国民年金保険料を未払いの人
★60歳以上の人
★海外在住者
★勤務先の企業型DCの規約でiDeCo加入が認められていない人
★農業者年金の加入者

★課税される場合がある

iDeCoは資産の受け取り方によっては課税される場合があります。

それぞれのケースと回避策をご紹介します。

【課税ケース①】退職金と一緒にiDeCoの積立額を一時金で受け取る場合

回避策：退職金とiDeCoの一時金を受け取るタイミングをずらす

【課税されるケース②】iDeCoの積立金を年金で受け取る場合

★65歳未満：「公的年金＋iDeCo(年金受取り)」が年間70万円までは非課税

★65歳以上：「公的年金＋iDeCo(年金受取り)」が年間120万円までは非課税

それぞれ、年間70万円、年間120万円を超えると課税される。

回避策：公的年金の受給開始前である60歳から64歳の間にiDeCoを年金として受け取る。

iDeCoをやらないほうがいい人

老後資金を築くために、iDeCoによる資産運用は有効な手段の１つです。

しかし、iDeCoをやらないほうがいい人もいます。

どんな人がiDeCoに不向きなのか？解説します。

★貯金ゼロの人（低貯蓄の人）

・資産運用よりも優先すべきは貯蓄です。
・クロサキならiDeCoはやめとけとアドバイスします。

★収入が極端に低い人、控除額の方が大きい人

デメリットの章でも紹介しましたが、所得が極端に低いと税制メリットの恩恵が小さく、iDeCoのメリットがあまりありません。

まずは収入増と貯蓄増を目指すのがベターだと思われます。

★近い将来に環境の変化がある人

子供がうまれる、家を買うなど、近い将来に多額の資金が入用になる人は、そちらに備えることを先決にしたほうがいいでしょう。

iDeCoで上手に資産運用していく方法

iDeCo（イデコ）はある程度所得があり、近い将来に大きな生活の変化がない人に向いていることはお伝えしました。

iDeCoのメリット・デメリットを把握した上で、資産運用する場合、上手に資産運用する方法はあるのでしょうか？

ここでは、テクニック的なことではなく、基本的なiDeCoの運用方法をお伝えします。

iDeCoで上手に資産運用する方法としては、以下のものがあります。

iDeCoは10年単位の長期投資になりますので、目先の株価の上下に一喜一憂しないこと。

手数料も軽視しないこと。

特にファンドマネジャーが銘柄を選別するアクティブファンドは、手数料が高めなので注意です。

自分の誕生日など、年に1度はポートフォリオを見直しましょう。

その際、成長が見込めなくなった投資信託があれば、スイッチングを活用することが大切です。

長期投資に強いドルコスト平均法の考えを持つことが、iDeCoの資産運用のカギ。

ドルコスト平均法について、下記記事で詳しく解説しています。

↓↓↓
ドルコスト平均法とは デメリットを理解して投資してますか？

「iDeCoはデメリットしかない」は誤解

ここまでiDeCoについて、かなり詳しくお話してきました。

それを踏まえていうと…

“iDeCoにはデメリットしかない説は誤解”

それがクロサキの答えです。

iDeCo（イデコ）には、紹介したようにデメリットもあります。

しかし、以下の点のメリットは、投資初心者の長期資産運用にとって、とても有効だと考えられます。

元本割れリスクを語る人が見落としがちな点があります。

★銀行預金も投資行為
★現金はインフレに弱い（価値が目減りする）

上記2点です。

日本銀行は現在、インフレ目標２％を掲げて金融緩和政策を行っています。

物価が１％上昇した場合、今100円で買えるものが101円出さないと買えなくなります。

預金で考えると、100円を銀行に預けていた場合、１％の利子が付かないとお金の価値を保てなくなります。

2021年6月現在、メガバンクの普通預金の金利は0.001％。

将来的に物価が１％上昇する可能性は十分考えられます。

しかし、その時に預金金利が現在の1000倍(1％)になっているとは考えにくい。

つまり、銀行に預けておくと元本割れは起こさないものの、資産価値が減っていく可能性が高いといえます。

こうしたことを踏まえて考えると、

「iDeCoにはデメリットしかない」とは、とても言えない。

それがクロサキの結論です。

長期成長が望める国に分散投資していけば、ドルコスト平均法のメリットを受けられます。

アセットアロケーション(資産配分)を考えたポートフォリオを組んで投資すれば、リスクはかなり抑えられます。

iDeCoは、掛け金の変更も可です。

生活に無理のない範囲で運用を継続していくスタンスが重要になります。

最後に

いかがでしたでしょうか。

今回は「iDeCoにはデメリットしかないのか？」をテーマにまとめてみました。

iDeCoの場合、投資信託に投資するために少なからずリスクはあるものの、仕組みをしっかり理解すれば大きなリターンを得られるかもしれません。

老後が不安な方、検討してみてはいかがでしょうか。

最後までお読み頂きありがとうございました。