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ドルコスト平均法とは？メリット・デメリットをわかりやすく
「ドルコスト平均法」は長期投資に強い投資手法と言われています。
しかし、ドルコスト平均法にもデメリットが存在します。
積立NISAでドルコスト平均法による資産運用をしている人も多いでしょう。
将来、資産を目減りさせないためにも、ドルコスト平均法とはどんな投資手法なのかをわかりやすくお話していきます。
この記事を読むとあなたが得られる知識は以下のとおりです。
・メリットとデメリット
・やり方（始め方）
ドルコスト平均法とは？
積立NISAやiDeCo(イデコ)を利用して長期投資している人なら、「ドルコスト平均法」という言葉を聞いたことがあるのではないでしょうか？
ドルコスト平均法とは、株や投資信託、金などの金融商品を定期的に定額購入する長期的な投資手法のことです。
株式投資関連の本などを見ると、投資初心者におすすめの投資手法として紹介されることの多いドルコスト平均法。
ポイントは、定期的に「定額」購入を継続することで、金融商品の購入単価を下げられること。
定期的に「定額」購入した場合
定期的に「定量」購入した場合
この両方の比較をシミュレーションしてみました。
※女性の方がドルコスト平均法による投資。端数切捨て
「３か月の合計投資額」を比較すると、投資金額は同じでもドルコスト平均法を用いた女性の方が1,300株も多く保有しています。
平均購入単価だと「男性＝20円」「女性＝16.4円」。
株・投資信託・ETF・金などの金融商品の価格は10年単位の長期スパンで見ると、上下を繰り返しています。
ドルコスト平均法が優れている所以は、長期で投資していくと購入単価が下がって沢山の資産を持てるようになるから。
積立NISAやiDeCo（イデコ）などは長期運用を前提にしているため、これらの投資をする人は同じ銘柄を買っていくうちはドルコスト平均法のメリットを受けることになります。
ドルコスト平均法のメリット・デメリット
ドルコスト平均法のメリット・デメリットをかんたんに紹介しましょう。
・平均取得単価を抑える効果。
・株価が暴落してもあせる必要がない。（一喜一憂しない）
・相場に張り付く必要なし。
・株価の高い時、安い時どちらからでも始められる。
ドルコスト平均法はシステマチックに投資していくため、パソコンやスマホに張り付く必要もなく、ストレスも低めの投資法といえるでしょう。
株価が暴落しても、沢山買えるチャンスになるので一喜一憂しません。
このあたりがドルコスト平均法のメリットといえそうです。
・金融商品によっては手数料がかさむ。
・売却時の相場状況によっては、損するリスクがある。
・短期志向の人には不向き。
・長期にわたって投資資金を拘束することになる。
投資信託やETF、金などをドルコスト平均法で積み立てていく場合、長期にわたって手数料を取られます。
積立NISAなど手数料が発生しないやり方もあるので、投資する商品の概要をしっかりと把握することが重要になります。
ドルコスト平均法は、「短期では価格が下がることはあっても長期では上昇していく」という前提の投資手法です。
しかし、60歳や65歳などの出口(売却)を考えている時期に、運悪く相場全体が大暴落して損失になってしまう可能性もあります。
さらに言うと、長期で価格が上昇していく商品を選ばないとお金と時間の無駄に終わる可能性もあります。
このデメリットは、ドルコスト平均法の情報検索をしてもあまり情報が出てきません。
例を挙げてみましょう。
下の図は日経平均株価の年足チャートです。
＜日経平均株価（年足）＞
※出典：株探
もし日経平均に連動する投資信託（ETF含む）を1988年か1989年に20年間にわたる長期積み立て投資をしていたら？
20年後の2008年、2009年ごろになっても利益が出ないどころか、相当な損失に…。
このように売却するタイミングによっては、ドルコスト平均法でも損になるのです。
しかし、2008年ごろに売却せず長期積立投資を継続していれば、ドルコスト平均法のメリットを受け、2021年には相当な資産増加になっています。
とはいえ、2008年から2021年の間に老後資金が必要になる人にとっては、たまったものではありません。
なので、ドルコスト平均法で投資するのであれば、理想はNYダウのようなチャートの金融商品だと個人的には思います。
＜NYダウ（年足）＞
※出典：トレーディングビュー
ブラックマンデー、ITバブル崩壊、9・11、イラク戦争、リーマン・ショック、コロナ・ショック…
この40年間だけでも、何度も大きな株価暴落がありましたね。
それでも株価は長期にわたり、力強く上昇しています。
終わりに
投資関連書籍を読むと、分散投資が推奨されているのをよく目にします。
ドルコスト平均法も分散投資の一種。
ドルコスト平均法は、銘柄を分散するのではなく時間を分散させた投資手法です。
これにより、平均購入単価が低く抑えされて長期運用の強い味方となっています。
今回は例として日経平均やNYダウを取り上げました。
個別銘柄の株でもドルコスト平均法による投資は可能です。
個別株でのドルコスト平均法のやり方は単純。
長期で大きな成長が見込める企業に毎月投資していくことです。
ファーストリテイリング、神戸物産(業務スーパー)、ワークマン、任天堂…
どの株も長期で株価を大きく上げていきました。
ただ、個別株の場合、株価が上がると個人では買えなくなる可能性があります。
なので、１番かんたんにドルコスト平均法の恩恵をあずかれるのは投資信託かなと思います。
インデックス投信であれば、手数料は非常に安いです。
つみたてNISAなら手数料ゼロ。
デメリットをきちんと把握して行う上では、ドルコスト平均法による投資は非常に有効だと思います。
