空売りの仕組みとわかりやすいやり方の解説

空売り 仕組み

空売り仕組みを知って、下落相場でも利益を得たい」
空売りの仕組みは理解しているが、やり方がわからない」
「ヘッジファンドの空売りのせいで資産が減っていくのを何とかしたい」

そんな空売りにかんするお悩みを抱えている人には、今回の記事は有益になる可能性を秘めています。

リーマン・ショックなどの相場暴落時に利益を得たい…

好決算なのにヘッジファンドの空売りで株価が下がった…

そんな風に思ったことはありませんか?

現物株投資だけだと「買い」からしか入れないため、下落相場では圧倒的不利。

しかし、「空売り(ショート)」の仕組みとやり方を理解していれば、展開は変わります。

下落相場をチャンスに変えられるからです。

特に不安定な相場が続く昨今の状況では、空売りの仕組みとやり方への理解は深めておいた方が良いでしょう。

そこで、空売りの仕組みについてわかりやすく解説を行っていきます。

空売りの仕組み

(最終更新日:2022/3/4、元記事:2018/12/28)
空売りの仕組みと聞くと難しく感じる人もいるかもしれませんが、そんなことはありません。

空売りとは、保有していない株を借りて売る取引です。

高値で売って安く買い戻し、差益を得るのが空売りの仕組みです。

逆に、売った価格より高い値段で買い戻した場合は損失となります。

一般的に株式は上昇を期待して投資しますが、空売りは下落局面で利益を得られる投資手法です。

空売りは「売り」から始める取引ですが、取引前に株は保有していません。

空売りのための株は、証券会社から借りて売却します。空売りは信用取引の一つで、証券会社に預けた信用取引口座の証拠金(保証金)を担保に株を借りて取引をします。

空売り 仕組み イメージ図

ここでは、空売りの3つの制度とその仕組みを解説していきます。

空売りの3つの制度とは?

制度信用取引

一般信用取引

日計り信用取引

空売りの仕組み①制度信用取引とは

まずは制度信用取引から解説していきましょう。

制度信用取引とは、株式の返済期限や取引できる銘柄、品貸料(しながしりょう)を含む手数料等の条件が証券取引所によって決められている信用取引のことです。

制度信用取引の返済期限は最長6ヶ月で、延長はできません。

含み損を抱えていても必ず決済されるため、短期トレードが前提となります。

制度信用の対象銘柄は、証券取引所の基準に則って「制度信用銘柄」と「貸借銘柄」が選定されます。

信用取引には

借りたお金で株式を買う「買建(かいだて)」※信用買いのこと

借りた株式を売却する「売建(うりだて)」※空売りのこと

があります。

信用買いは安く買った株を高値で売って差益を狙い、売建は高値で売った株式を安値で買い戻す「空売り」で差益を狙います。

信用買いのみ可能な銘柄が「制度信用銘柄」

信用買いと空売りの可能な銘柄が「貸借銘柄」

です。

制度信用の対象銘柄は、証券取引所の基準を満たした信用度の高い銘柄で構成されているのが魅力の一つと言えるでしょう。

品貸料とは、証券会社に株式を貸し付ける「証券金融会社」が外部から株式を調達する際に発生する手数料です。

制度信用取引で空売りしている投資家が負担することがある追加コストで、逆日歩(ぎゃくひぶ)とも呼ばれます。

投資家は信用取引に必要な株式や資金を証券会社から調達します。

ですが、新規の空売りが増えすぎると証券会社側の株式が不足する時があります。

制度信用銘柄の場合、証券会社は「証券金融会社」という機関から不足した分の株式を借りて投資家に貸し付けます。

証券金融会社は、証券会社が制度信用取引の決済に必要な株式や資金の貸し付けを業務とする専門会社です。

証券金融会社が貸付株式の不足に陥った場合は機関投資家や生損保会社等から株式を調達しますが、その調達手数料が品貸料(逆日歩)です。

逆日歩は売建側の投資家から徴収され、株式の貸し手である買建側の投資家は逆日歩を受け取ることができます。

SMBC日興証券のHPにわかりやすい図があるので引用します。

制度信用取引

※出典: SMBC日興証券「信用取引の「制度信用」と「一般信用」の違い 特徴を知って賢い株取引を」

空売りの仕組み②一般信用取引とは

一般信用取引とは返済期限、対象銘柄、逆日歩、金利、貸株料等の条件を投資家と証券会社との合意に基づいて決められる信用取引で、制度信用取引より自由度が高いのが特徴です。

一般信用取引の返済期限は証券会社が決めることができ、中には楽天証券のように「無期限」とする会社もあります。

制度信用取引の返済期限6ヶ月と比べ、返済期日到来による強制決済のリスクが緩和され、銘柄の長期運用が可能です。

一般信用取引の対象銘柄は各証券会社が選定することができるため、制度信用取引では売買できない銘柄が多く含まれます。

新規上場銘柄(IPO)を含むすべての上場銘柄を取り扱う証券会社もあり、投資戦略の幅が広がります。

一般信用取引では逆日歩が発生しません。

制度信用では不足した株式は証券金融会社が外部から調達するため逆日歩が発生しますが、一般信用では証券会社は証券金融会社を利用せずに自社で株式を調達します。

逆日歩が発生しない分、コストを抑えられるのがメリットです。

ただし、金利や貸株料は一般信用取引の方が制度信用取引より高く設定している証券会社が多い傾向にあります。

長期間保有することで金利がかさみ思わぬ負担となる可能性があるので、留意が必要です。

一般信用取引

※出典:SMBC日興証券「信用取引の「制度信用」と「一般信用」の違い 特徴を知って賢い株取引を」

空売りの仕組み③日計り信用取引とは

日計り信用取引とは、デイトレード専用の信用取引です。
返済期限が当日のみのため、翌日の持ち越しはできません。

証券会社によって呼び名が異なりますが、仕組み自体はほぼ同じです。

日計り信用取引は一般信用取引の一種で、証券会社によってメリットや条件が異なります。

SBI証券では日計り信用取引にかかる手数料は無料です。

同一の保証金で1日に何度でも取引が可能なので、コストを気にせずデイトレードができます。

また金利・貸株料は年率0%〜1.80%のみ。

新規の売建ができない銘柄も取り扱えることも魅力です。

返済期限当日という制約はあるものの、制度信用や一般信用取引に比べかなりフレキシブルと言えるでしょう。

ただし、空売りを入れた後に株価が急上昇してストップ高で張り付き、買い戻しができない場合などにはペナルティがありますので注意が必要です。

空売りのやり方(流れ)

空売りのやり方についても簡単に解説しておきましょう。

ここでは、新規で空売り取引をしてみたい人がどんな流れで売り建てできるようになるのかをご紹介します。

前提として、空売りするには信用口座を開設する必要があります。

信用口座を開設するには、株などのトレード、投資経験が必要となり、証券会社HPから必要事項を入力して審査に通ることで開設可能となります。

【空売りの流れ1:個別株を証券会社から借りて売却】

空売りのための株は、証券会社から借りて売却します。

空売りは信用取引の一つで、証券会社に預けた信用取引口座の証拠金(保証金)を担保に株を借りて取引をします。

制度信用取引の場合、銘柄は証券取引所や証券会社に指定されている「貸借銘柄」のみ空売りが可能です。

信用取引では制度信用と一般信用を任意で選択できますが、制度信用取引では返済期限6ヶ月以内に買い戻す必要があります。

【空売りの流れ2:売却後にさらに株価が下がったところで株を買い戻す】

売却した銘柄が下がったら、買い戻して利益を確定します。

もし株価が売った価格より上昇すれば損失になります。ロスカットの判断は早いに越したことはありません。制度信用取引の場合は返済期限6ヶ月で強制決済となるため、短期間で利益を得ることを念頭に置きましょう。

決済方法は買い戻しの他に「現渡し」という方法もあります。現渡しは「つなぎ売り」をした時等に用いられる決済方法で、空売りした株式を証券会社に返却し現金を受け取ります。

つなぎ売りは、現物で保有している株式が下落する時に、同一銘柄を空売りすることで現物の値下がりリスクを回避する取引方法です。

空売り 下落

空売り 上昇

【空売りの流れ3:利息などを証券会社に支払う】

空売りには諸経費が発生します。代表的な経費は貸株料や逆日歩(品貸料)です。

貸株料は証券会社から株を借りるための手数料、逆日歩(品貸料)は空売りに必要な株を調達するための手数料です。

買い戻しによる決済では、株式の売却価格から買い戻した時の買付価格と諸経費を引いた金額が投資家に支払われます。

※計算式

(売建値−買戻し値)×建株数−諸経費

現渡しによる決済では、売建時の手数料や金利等諸経費を差し引いた金額が投資家に支払われます。

※計算式

売建値×建株数−諸経費

返済買い 現渡し

空売りのメリット

空売りのメリットはおもに2つあります。

空売りのメリット

下落相場でも利益が上げられる

現物株のリスクヘッジができる

空売りは下落相場でも投資が可能

空売りは下落相場において利益を得られる投資手法です。

一般的に株式投資は「安く買って高く売る」が鉄則です。

現物投資では株価の上昇によって利益を得るため、下落相場で利益を上げることは困難です。

しかし、株価が下落するほど利益になる空売りは、下落局面こそが投資のチャンスとなります。

株価は上昇と下落の繰り返しです。

上昇と下落の2局面のトレンドを読めれば、投資のチャンスは2倍になります。

空売りはリスクヘッジとしての活用が可能

保有している現物株が下落した時、同一銘柄を空売りすることでリスクヘッジが可能です。

下落したところで売建した株式を買い戻せば、現物の損失は緩和されます。

現物資産の値下がりリスクを空売りで回避するやり方を「つなぎ売り」と言います。

どうしても手放せない現物株がある場合に用いられるヘッジ手段といえるでしょう。

長期保有特典の付いた株主優待を受けたい銘柄が下落している際のリスクヘッジとして人気があります。

とはいえ、つなぎ売りは空売り可能な銘柄が限られる上、貸株料や逆日歩といったコストが多額になれば思いがけない損失となるリスクもあります。

空売りのデメリット

空売りにはデメリットもあります。

代表的な売建戦略のデメリットを2つ解説しておきましょう。

空売りのデメリット

株価の急上昇(青天井)による損失

貸株料(金利)や逆日歩の負担

空売りのデメリット①株価の急上昇(青天井)による損失

空売りの損失は、理論上青天井です。

株価はどんなに下がっても1円以下にはなりませんが、価格の天井はありません。

空売りは株価が下がるほど儲かり、上がるほど損をします。

つまり、株価が上昇し続ける限り空売りの損失は理論上、際限なく膨らみ続けます。

実際には空売りしてから株価が連日急騰するようなことになると、証券会社から追証の請求がきたり、強制決済されて多額の損失が確定するケースが多くなります。

いずれにしても、株価が急騰すれば短期間で大きな損失につながるリスクがあることに留意しましょう。

特に制度信用取引で売建てた場合は返済期限が6ヶ月以内と決められているため、株価が予想に反して上昇した時は早期の買い戻しによるロスカットを検討しましょう。

副管理人アイコン
きちんとリスク管理をしておかないと、株価が急上昇したときに空売りはこわいですね。

空売りの「踏み上げ相場」とは

空売りをする場合、特に注意が必要なのが「踏み上げ」です。

踏み上げ相場とは、売建の買い戻しが株価上昇に拍車をかける相場です。

投資家は株価の下落を見越して空売りをします。

しかし、予想に反して株価が上昇した場合、損失拡大を防ぐためにやむを得ず買い戻すことがあります。

こうした信用取引の買い戻しが増えることで、株価上昇の勢いが増すことを「踏み上げ」と言います。

記憶に新しい米国の「ゲームストップ騒動」は、空売りをするヘッジファンドに個人投資家たちが「踏み上げ」で対抗した事件です。

当時、業績不振に陥っていたゲームストップ株は複数のヘッジファンドに空売りされていました。

SNSで集まった個人投資家たちはヘッジファンドに対抗するため、踏み上げを起こそうと株価を意図的に釣り上げます。

ヘッジファンドは買い戻しを余儀なくされ踏み上げ相場へと発展、最終的に27億5,000万ドルもの緊急支援金を仰がねばならない投資会社も出るほどの事態になりました。

ゲームストップチャート

※出典:トレーディングビュー

空売りのデメリット②貸株料(金利)や逆日歩の負担

空売りをする際には様々なコストがかかります。

主に発生するのが「貸株料」(貸株金利)「逆日歩」(品貸料)です。

【貸株料】とは
・証券会社から株を借りるための手数料

・一般的に、制度信用取引より一般信用取引の方が割高の傾向がある

貸株料

【逆日歩(品貸料)】とは

・証券会社に株式を貸す証券金融会社が株式不足になった場合、機関投資家から調達するために支払う手数料

・制度信用取引でのみ発生する

・逆日歩は入札によって決まるため、都度金額が異なり高額になることがある

・売り方が支払い、買い方が受け取れる

⇒逆日歩が発生した株を貸す人(機関)だけではなく、その株を信用取引で買建した投資家も含めて供給者とされるため買い方は逆日歩を受け取れる

・株不足が解消されない限り毎日発生する

逆日歩 仕組み

空売りではこのようなコストが日々の負担となり思わぬ損失につながることがあります。

空売りに必要なコストは証券会社によって異なるため、金額を含め事前に内容を確認しましょう。

空売りできない銘柄

空売りの仕組みややり方を熟知するうえで、空売りできない銘柄についても知っておくことが大切です。

すべての銘柄が空売りできるわけではないので、空売りしようと思った時には注意が必要です。

空売りできない銘柄には2つの特徴があります。

それぞれ解説していきましょう。

貸借銘柄以外は空売りできない

制度信用取引の対象銘柄の中でも、空売りできるのは「貸借銘柄」に限られます。

買建のみ可能な銘柄を「制度信用銘柄」、売建と買建が可能な銘柄を「貸借銘柄」と言います。

貸借銘柄は制度信用銘柄の中から、証券取引所や証券金融会社が定めた基準を満たしている銘柄が選ばれます。

空売りしたい銘柄が貸借銘柄に指定されていない場合は空売りできません。

一般信用取引における空売り可能な銘柄は、各証券会社の基準により選定されています。

いずれにしても空売りしたい銘柄が取引可能か、事前の確認が必要です。

「売り禁」になると新規空売りができない

「売り禁」とは、証券金融会社が不足した株式の調達が困難になった時等に行われる規制の一つです。

文字通り、空売り禁止になる措置です。

証券金融会社は空売りのために貸し出せる株がないため、投資家は株を借りられず、空売りができなくなります。

正式には「貸借取引の申込停止措置」と言います。

売り禁になる前段階として「貸株注意喚起」があります。

空売り数量が増加し、売り禁になる恐れがある場合に出されるのが貸株注意喚起です。

増し担保規制の前に日々公表銘柄に指定されるのと似ていますね。

ただし、貸株注意喚起が出されず売り禁になることもあります。

「空売り規制」が適用されると51単元以上の空売りができない

「売り禁」とは別に、空売り価格規制(空売り規制)という株価急落からの投資家保護の制度があります。

もう少し詳しくいうと、空売りを利用して意図的に株価を下落させたり、下落を加速させる行為を防止するために設けられた価格規制になります。

空売り規制は、51単元(5,100株)以上の新規空売りを直近の取引価格以下で注文することを禁じる法令です。

株価が「トリガー価格」と呼ばれる前営業日終値等から算出した当日基準価格から10%以上下落した価格になると適用されます。

空売り規制が入ると、空売りの買い戻しが起きて株価が上昇する可能性がありますので、空売りポジションを持っている人は注意が必要です。

※空売り規制については下記記事で解説
↓↓↓
空売り規制銘柄はなぜ株価が上がる?【3分解説】

ヘッジファンドの空売りには注意が必要

ヘッジファンドの空売りについても解説しておきましょう。

空売りは個人投資家でもできますが、相場全体の空売りのメインプレーヤーはヘッジファンドです。

ヘッジファンドと個人投資家では

「資金量」
「空売りできる銘柄の数」
「取引に使うシステムのクオリティ」

がまるで違います。

ヘッジファンドは個人投資家にはできない銘柄でも空売りができるなど、そのメリットを生かして空売りを仕掛けてきます。

特に新興市場の小型株は狙われやすいです。

好決算や株価が上がりそうな買い材料が出て、個人投資家が買い集まってきたところで機関投資家が売り浴びせるといったことは日常茶飯事。

たとえば、創薬ベンチャーのステムリムが良い例です。

ステムリムはレダセムチドという再生誘導医薬品を開発しているベンチャー企業です。

2021年12月13日大引け後、同社はレダセムチドの急性期脳梗塞フェーズ2治験が成功したことを発表。

翌日から株価は3日連続ストップ高になるなど高騰しました。

ヘッジファンドは空売りを浴びせるタイミングを待っていました。

個人投資家の買いが一段落したところでゴールドマンサックスとメリルリンチが空売り報告をしています。

その後、モルガン・スタンレーも加わり、ステムリムの株価は下落しています。

このヘッジファンドの売り浴びせは強烈です。

長期保有でない人は、一度撤退するか、順張りで空売りをした方が利益につながりやすくなります。

ヘッジファンドが売り浴びせてきた時は、中短期投資家は「買いポジションの手仕舞い」と「新規空売り」を意識するように注意したほうが良いでしょう。

ちなみに、個別銘柄の空売り残高情報などは「空売りネット」というサイトを見ればわかります。

空売り ヘッジファンド

※出典:トレーディングビュー

はっきりいって、日本の株式市場では個人投資家がヘッジファンドなどの機関投資家に勝つ見込みはほぼゼロといえるでしょう。

「ゲームストップ騒動」は、あくまで米国の特例です。

米国株の世界には日本株とは違い、制限値幅がありません。

つまり、ストップ高とストップ安が存在しません。

なので、極論をいえば昨日の終値1ドルの銘柄を翌日に1000ドルまで上げることも理論上は可能なわけです。

そうなると、米市場の場合はヘッジファンドもどこかで「買い戻し」をしておかないと甚大な損失になるので踏み上げになるわけです。

ストップ高で張り付き、翌日仕切り直しとなる日本の株式市場とは事情が違うことを理解しましょう。

また、ゲームストップ事件の場合はSNSで個人投資家が結託して株価をつり上げていったわけですが、日本の個人投資家がそれをできるとは想像できません。

相場操縦は刑事罰に問われますし、個人投資家同士の連帯感も米国ほどではないでしょう。

※相場操縦は金商法で「10年以下の懲役若しくは1000万円以下の罰金又は併科」と定められています。

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