NFT銘柄 日本株と米国株の本命と注目銘柄

NFT銘柄

NFT銘柄が日本株でも米国株でも大注目されています。

NFT元年”と呼ばれた2021年。

米国ではBeeple(ビープル)ことMike Winkelmann(マイク・ウィンケルマン)氏のスケッチ作品がオークションで6900万ドル(約75億円)の値で落札。

2022年1月31日。

日本では東映アニメーション(4816)が9歳の少年Zombie Zoo Keeper(ゾンビ・ズー・キーパー)によるNFTアートコレクション「Zombie Zoo」原案の新アニメプロジェクトの始動を発表。

NFT Zombie Zoo

※出典:東映アニメーション

東映アニメーションの株価は1月31日の終値8,600円から二日間で2,000円以上も上げました。

そう…、NFT銘柄、NFT関連銘柄は大注目の投資テーマとなっているのです。

特にアート、ゲーム、仮想通貨、日本株、米国株は投資家として要チェックしたいところ。

そこで…

NFT関連銘柄の本命、注目銘柄を「日本株+米国株56銘柄」の中から厳選して紹介していきます。

全56銘柄の一覧とNFTとの関連の解説付きです。

NFTとは

(最終更新日:2022/4/19、元記事:2022/2/3)
NFTとは「Non Fungible Token」の略で日本語では“非代替性トークン”と呼ばれます。

ブロックチェーン技術を利用し、デジタルアートなどにデータの所有権といった固有権利を記録できるデジタル資産を意味します。

デジタルアートなどはこれまでオリジナルとコピーの区別をつけるのが難しかったのですが、NFTの登場により、この作品がオリジナルですと識別できるようになったことで注目を集めるようになりました。

なぜなら、オリジナル作品を識別できることによって、デジタル作品に資産価値を持たせることができるようになったからです。

コピー品ばかりでなんの価値も与えられなかったデジタル作品市場に価値を与えられるようになった…

これは大きな分岐点といえるでしょう。

NFT化が進んでいる分野
キャラクター
デジタルアート
音楽
ライブチケット
ゲーム
ゲーム内のアイテム
トレーディングカード
ファッション
スポーツ
マンガ・アニメ
デジタル空間の土地
デジタル空間の建築物

NFTの特徴には以下の3つがあります。

NFTの特徴
唯一無二の資産であることが証明される

だれでもNFTを自由につくれる

同プラットフォーム内なら、別作品からゲームアイテムを移動できる

NFTを語るうえで注目したいのは以下の4つです。

仮想通貨

NFT銘柄(日本株と米国株)

メタバースとの関係

NFTの将来性

NFTと仮想通貨の関係

NFTを語るうえで仮想通貨は必須といえるでしょう。

どちらもブロックチェーン技術を利用しており、NFTの購入には現状、仮想通貨(暗号資産)が利用されることが圧倒的に多いためです。

特にイーサリアムがNFTの取引に利用されることが多いため、NFT作品を買うためにイーサリアムを購入する人が増加しています。

イーサリアムは決済手段としての実需が生まれたことで、2021年には価格が高騰しました。

2020年には仮想通貨全体におけるイーサリアムのシェアは8%程度でしたが、2021年には15%まで拡大しました。

※参考記事:PRTIMES「暗号資産取引のGMOコイン:2021年「販売所」の取引動向のご紹介」

NFT銘柄とは

NFT銘柄とは、NFTに関連する仮想通貨や株式銘柄のことを指します。

仮想通貨でいえば

イーサリアム
サンドボックス
エンジンコイン

などがそれにあたります。

なお、この記事では株式銘柄について主に取り上げて参ります。

株のNFT銘柄、NFT関連銘柄とは、NFTマーケットプレイスを手掛ける会社、NFT作品を販売する会社、それに類するビジネスを行っている会社といって差し支えないでしょう。

ゲームやアニメ、音楽など、エンタメ系の上場企業が多い傾向にあります。

冒頭で紹介した東映アニメーションはまさにど真ん中の銘柄といえますね。

なぜ今NFT?メタバースとNFTの関係とは

NFT関連銘柄はメタバース関連銘柄とセットで考えられることがあります。

その理由を解説していきましょう。

結論からいうと、メタバースとNFTの相性が非常に良いからです。

NFTの技術があれば、メタバースの仮想空間内でのアート作品の流通、盗作防止、作品制作者への対価の還元などが可能となります。

作者やデジタル資産の正当な保有者の権利が保護されれば、デジタルアーティストは多くの作品を生み出し、メタバース内での流通量と取引金額が加速度的に増えていくことでしょう。

米国の調査会社Emergen Researchのレポートでは、メタバース市場は2020年の476.9億ドルから、2028年に8,289億ドルに成長する予想が報告されています。

※参考記事:2028年に8,289億5,000万米ドルに達する世界のメタバース市場規模

メタバース市場が成長していくためのカギとなるのが“NFT”といえるわけです。

※関連記事
メタバース銘柄 本命の日本株を44銘柄から厳選公開

メタバース関連銘柄アメリカ(米国)株の将来性№1株

NFTの今後と将来性

NFTの今後と将来性についても解説しましょう。

実は最近、国内では自民党が22年1月にNFTの活用策を検討する専門組織「NFT政策検討プロジェクトチーム」を立ち上げました。

このプロジェクトチームは関係業界から意見を聞き、法律や税制の整備を議論する性質のものであり、日本の成長とクリエイターを後押しすることを目的としています。

与党の自民党が腰を上げたことで、NFTは一気に国策テーマに躍り出た可能性があります。

メタバースとの関係でもお話しましたが、メタバース市場の拡大とともにNFT市場も今後大きくなっていくものと予想されます。

ただ、2つ懸念点もあります。

それは「NFTの著作権」と「ネットワーク手数料(Gas 代)」です。

どういうことかというと…

NFTの所有権と著作権は別なのに、NFT所有者が著作権侵害をしてしまう問題です。

たとえばキティちゃんのNFT作品をサンリオが作って販売したとしましょう。

その作品を買った人には所有権が付いてきます。

しかし、著作権までは購入者に移譲しません。

なので、購入したNFT作品をコピーしグッズを作って販売したりはできないことになります。

これをやると著作権侵害になるわけです。

現状では、NFTの世界では著作権侵害が多発しているので、法整備や利用者への啓もう活動などが求められています。

この著作権の問題をクリアすることがNFTの将来性をより健全なものにするとクロサキは考えます。

権利関係の問題を解決することで、NFTの今後、将来性は明るいものとなっていくことでしょう。

また、NFTマーケットプレイスを利用する際、GAS(ガス)と呼ばれるネットワーク手数料を差し引かれるのが一般的です。

最近はこの手数料がインフレ傾向にあり、この状態が続いていくことはクリエイターの手取りが減ることを意味します。

GASがインフレを起こさないようにしていくことも、NFTの将来性を明るくするうえでは重要なことだと思います。

ただ、最近NFTマーケットプレイスの新設が乱発されてきており、今後は淘汰されていく可能性があります。

NFT銘柄の本命【日本株】

NFT関連銘柄の本命株、日本株編をご紹介していきましょう。

おそらく、NFT分野で勝ち組になる企業はプラットフォーマーになると思われます。

デジタルアートだとどうしても「一点もの」になりやすく、大量生産がむずかしい側面があります。

人気が出ればそのNFT作品に高額な価格が付くでしょうが、アーティストの才能や評価、人気で価格が左右されてしまうことには一定の懸念があります。

そこへいくと、プラットフォーマーであればその点の心配はありません。

プラットフォーマーにとって大事なことは、「商品の取扱量を増やすこと」と「売り手と買い手が利用しやすいプラットフォームをつくること」といえるでしょう。

では、NFT関連銘柄の日本株の本命をご紹介しましょう。

日本株NFT銘柄の本命「リミックスポイント」

NFT関連銘柄の本命(日本株)には、リミックスポイント(3825)を選びました。

NFT関連銘柄 リミックスポイント

※出典:トレーディングビュー

リミックスポイントは子会社のビットポイントジャパン(BPJ)を通じて仮想通貨(暗号資産)交換所を運営している会社です。

チャートを見てわかるように株価は長期上昇トレンドにあります。

その背景には、BPJがNFT関連銘柄の仮想通貨の取り扱いを連発していること。

それらのコインの扱いはBPJが国内初であることなどが挙げられます。

これらを踏まえたうえで…

クロサキがリミックスポイントをNFT銘柄の本命に推した理由をまとめました。

<リミックスポイントが本命の理由>
理由1:NFTマーケットプレイス事業への参入

理由2:ビットポイントジャパンが扱う仮想通貨にNFT関連が多い

Ethereum(イーサリアム)
DEAPcoin(ディープコイン)
Jasmy(ジャスミー)
Chainlink(チェーンリンク)
Polkadot(ポルカドット)

など

理由3:GAS代が無料

リミックスポイントは2021年5月24日に子会社ビットポイントジャパンがNFT事業に参入することを公表しています。

リミックスポイントIR

※出典:リミックスポイント

BPJはデジタルコンテンツの出品・購入を容易にできるNFT マーケットプレイスの実現を目指す旨を同プレスリリースで発表しています。

BPJの特徴は2つ。

特徴1:暗号資産交換所「BITPOINT」に口座を保有している人であれば、NFT マーケットプレイスをそのまま利用ができる

特徴2:ネットワーク手数料であるGAS代は無料

ビットポイントで仮想通貨取引している人であれば、そのまま利用できるのは手間がかからずにメリットが大きいですね。

GASが無料になるのも大きいですね。利用者からしたらコストダウンできますので。

それに加え、上記で紹介したNFTに利用される仮想通貨を多数取り扱っている。

中には国内ではBPJでしか扱っていないコインもあり、現時点でのアドバンテージは大きいといえるでしょう。

また、イメージキャラクターに「ビッグボス」こと新庄剛志氏を起用するなど、知名度を上げるためのマーケティングにも力を入れていることも、リミックスポイントの強みといえそうです。

NFT銘柄の本命【米国株】

NFT関連銘柄の本命株、米国株編です。

こちらも同じくプラットフォーマー企業となります。

SNS、Web2.0、フィンテック、5G、メタバースなどIT系の新技術をリードしてきたのは常にアメリカでした。

NFTに関しても同じことがいえるでしょう。

では、NFT関連銘柄の米国株の本命をご紹介しましょう。

米国株NFT銘柄の本命「コインベースグローバル」

アメリカのNFT関連銘柄の本命には、コインベースグローバル(COIN)を選びました。

NFT関連銘柄 コインベース

※出典:トレーディングビュー

コインベースグローバルは暗号資産(仮想通貨)取引サービスをグローバルに展開している企業です。

昨年NASDAQに上場したばかりで、株価は下落トレンドを形成しております。

クロサキがコインベースをNFT銘柄の本命の米国株に推した理由をまとめました。

<コインベースが本命の理由>
理由1:NFTマーケットプレイス事業への参入

理由2:マスターカード決済ができる

理由3:コインベースが扱う仮想通貨にNFT関連が多い

コインベースは2022年春、NFT取引サービス「Coinbase NFT」をスタートさせる予定です。

コインベースは仮想通貨交換所を運営している会社ですが、Coinbase NFTではマスターカードと提携し、クレジットカードでNFTを購入できるようになります。

どうしても暗号資産(仮想通貨)は値動きが荒くなってしまいますので、法定通貨でNFT作品を購入できることはとても魅力的に感じられます。

コインベース社自身、マスターカードと提携して手軽にデジタル作品を購入できる環境構築を目指すことを発表しています。

2022年1月19日のCOINPOSTの記事「米コインベースNFT電子市場、マスターカードと提携」から引用すると、

マスターカードは共同発表で、「NFTは、Tシャツをオンラインで購入するようにシンプルでなければいけないが、現在のNFT電子市場のほとんどは仮想通貨ウォレットを必要としている」と指摘し、決済方法の簡素化の重要性を強調した。

引用元:米コインベースNFT電子市場、マスターカードと提携

とあります。

クレカ業界第2位のマスターカードとタッグを組んだことで、コインベースの将来性には明るい見通しが立ちそうです。

同記事の中にはサービス開始前にもかかわらず、すでに100万人以上が登録していることもレポートされています。

副管理人アイコン
サービス開始まで3か月近くもあるのに100万人以上が登録しているのはスゴイですね。
管理人アイコン
そうだね。さらにコインベースはNFT関連事業への投資も積極的に行っています。

コインベースは子会社Coinbase Venturesを通じ、NFTマーケットプレイス最大手「OpenSea」や、NBAのNFTトレカで有名な「Dapper Labs」、仮想通貨レンディング大手「Compound」などに投資を行っています。

これら投資先との今後の連携の可能性も考えると、コインベースのNFT分野での成長性はピカイチといえるのではないでしょうか。

なお、世界最大のNFTマーケットプレイス「OpenSea」では、単月で取引高34億ドルまで成長しています。

NFT OpenSea

※参照記事:コインデスク「コインベース、NFTサービスを今春にスタート──マスターカードでクレカ決済」

NFT関連の注目銘柄【日本とアメリカ】

NFT関連銘柄には本命以外にも注目株や有望株がたくさんあります。

ここではNFT関連の注目銘柄をご紹介しましょう。

日本とアメリカの注目株を3銘柄取り上げます。

<注目銘柄>
GFA
楽天グループ
フンコ

NFT銘柄の注目株「GFA」(8783)

GFAは不動産投資事業を展開する会社です。

しかしながら、同社は2021年10月6日、メタバース事業への参入を発表。

NFTを展開していくことに併せて、保管するウォレットを独自開発していくことを発表。

一躍「NFT関連銘柄」として注目されることになりました。

メタバースと不動産事業の相性はとても良く、メタバース旅行なども絡めたプロジェクトになるようです。

ウォレットを独自に持つことで、そこから入ってくる手数料収入の計上が見込まれるため、サービスが完成してウォレットの利用者が増えれば同社の収益は大幅に改善していく可能性もありそうですね。

別のIRでは、ゴマブックス社との共同事業にて、NFT化したキャラコンテンツを販売していくこともは発表しており、NFTに力を入れているのがわかります。

NFT GFA

※出典:トレーディングビュー

NFT銘柄の注目株「楽天グループ」(4755)

楽天グループをNFT関連の注目銘柄にしたのは、同社が「Rakuten NFT」というサービスをスタートさせるからです。

このRakuten NFTの特徴は、楽天カードと紐づけられることです。

クレカでNFTのデジタル作品を変えるため、法定通貨での決済が可能となります。

コインベースはマスターカードと組んでやりますが、楽天の場合は自社でそれを行える強みがあります。

楽天経済圏で生活している人は数千万人いるため、潜在性はかなり大きいのではと予想します。

円谷プロダクションと組み、第一弾としてウルトラマンシリーズのNFT作品をリリースすることが発表されています。

NFT関連銘柄 楽天

※出典:トレーディングビュー

NFT銘柄の注目株「フンコ」(FNKO)

NFT関連銘柄 Funko

フンコ(Funko)は米国のフィギュアなど、ポップカルチャーグッズの大手企業です。

同社は2021年、NFTアプリ開発のTokenwaveを買収。同年6月にNFTサービスを開始しました。

フィギュアは典型的なコレクターアイテムであり、上の画像を見てわかるように鬼滅の刃やスターウォーズなど、人気コンテンツの作品を取り扱っているのが特徴です。

NFTアプリ開発企業を買収したことで、グッズだけではなくプラットフォーマーとしての地位を手に入れたことも今後の成長に期待を持たせるものとなっております。

また、アニメ作品だけでなくNBAやNFLなどスポーツ界のNFTにも期待が寄せられています。

スター選手のNFTコレクターアイテムであれば、高値が付くことは珍しくなく、取扱商品の点数が増えれば成長性はかなり大きいのではないでしょうか。

NFT銘柄一覧

NFT銘柄の一覧(日本株と米国株)をご紹介しましょう。

全銘柄のNFTとの関連コメント付きです。

今回取り上げた本命や注目銘柄以外にも、隠れた大化け銘柄が眠っている可能性があります。

気になる銘柄を探す手助けになれば幸いです。

<NFT銘柄一覧【日本株】>
1.ミクシィ(2121):FC東京がNFT発行
2.クシム(2345):NFTマーケットプレイスの共同開発の着手を発表
3.シンワワイズHD(2437):Shinwa Art NFTを展開
4.ピクセルカンパニーズ(2743):NFTウォレット、NFT専用マーケットを開発
5.マーチャント・バンカーズ(3121):お宝グッズ、ビンテージカーのNFT事業を展開
6.アクセルM(3624):NFTを活用したJリーグ公式ゲームを提供
7.エムアップ(3661):グループ会社がエンタメ系NFTマーケットプレイス「Fanpla Owner」に参入
8.メディアドゥ(3678):デジタル付録を全国書店で展開
9.セレス(3696):TikTok公認MCNの子会社が人気TikTokクリエイターによるNFTマーケットを提供
10.コムシード(3739):韓国のデジタルマーケティング最大手FSNとNFTゲーム事業に関する基本合意書を締結
11.アエリア(3758):子会社クレイオ、音楽専門NFTマーケットプレイスを提供
12.リミックスポイント(3825):仮想通貨交換所を運営。NFTマーケットプレイスにも進出。
13.アイフリーク(3845):NFTマーケットプレイスを展開
14.gumi(3903):ゲーム関連のアート作品など、NFTコンテンツを販売
15.モバイルファクトリー(3912):女優のんとコラボしたNFTプロジェクトを展開
16.フーバーブレイン(3927):シンガポールのブロックチェーン・エンタメプラットフォームを運営する「Digital Entertainment Asset」と資本業務提携
17.マイネット(3928):保有するイラスト資産を「NFT Studio」にて販売
18.UUUM(3990):グループ会社がデジタルトレーディングカードのNFTマーケットプレイス「HABET」を提供
19.電通グループ(4324):提携会社とNFT事業の構築支援サービスを開発
20.メルカリ(4385):プロ野球パ・リーグ6球団とNFT事業での連携を発表
21.ミンカブ・ジ・インフォノイド(4436):NFTソリューション事業へ参入。浦和レッズのNFTコンテンツ販売
22.リンクユー(4446):出資先と連携して本格的にNFT事業に参入
23.ZHD(4689):NFTゲームのダブルジャンプに出資しNFT領域で協業
24.サイバーエージェント(4751):子会社CyberZがゲーム、アニメ、音楽を中心にNFT事業を開発
25.楽天グループ(4755):NFTマーケットプレイス&販売プラットフォーム「Rakuten NFT」を提供
26.クリーク&リバー社(4763):NFTアーティストを含むクリエイターチーム「C&R Creative Studios」を運営
27.東映アニメーション(4816):9歳の少年によるNFTアートコレクション「Zombie Zoo(ゾンビ・ズー)」原案の新アニメプロジェクト始動
28.Gunosy(6047):子会社ゲームエイトがコインチェックとNFT事業で連携
29.ピアラ(7044):アーティストのデジタルコンテンツをNFTとして発行し売買できるNFTモールを展開
30.三菱自動車(7211):浦和レッズがNFT発行
31.エイベックス(7860):著作権等の保護とデジタルコンテンツの流通を目的にNFT事業に参入
32.大日本印刷(7912):NFTを手掛けるガウディ社と業務提携
33.SBIHD(8473):NFT事業を展開するスマートアプリ社を子会社化
34.マネックスG(8698):子会社コインチェックがNFTの取引サービスを提供
35.GFA(8783):ゴマブックス社との共同事業にて、NFT化したキャラコンテンツを販売
36.三井不動産(8801):東京・日本橋に専用ギャラリーを開設しデジタルアート販売に参入
37.GMO(9449):NFTマーケットプレイス「Adam byGMO」を運営
38.スクウェア・エニックスHD(9684):2022年の年頭所感で社長が「将来的な自社トークン発行も見据える」と発言
<NFT銘柄一覧【米国株】>
1.ZKインターナショナルグループ(ZKN):子会社xSigmaがMaxim MagazineとNFTマーケットプレイスを立ち上げた
2.コインベースグローバル A(COIN):マスターカードでクレカ決済できるNFTサービスを22年春スタート
3.イーベイ(EBAY):オークションサイトのeBayにて、NFTの販売ができる
4.ドルフィン・エンターテイメント(DLPN):仮想通貨デリバティブ取引所FTXと提携しエンタメをターゲットにしたNFTマーケットプレイスを開発
5.オリエンタル・カルチャー(OCG):中国の持株会社。子会社を通じオンラインでの収集品と美術品のECサービスを提供
6.ツイッター(TWTR):CEOの初ツイートが約3億円で売却される。NFT作品の販売も手掛ける
7.フンコA(FNKO):NFTアプリ開発のTokenwave(トークン・ウェーブ)を買収
8.フォックスA(FOXA):NFTスタジオの開設し所有IPを活用してNFTを制作する計画を発表
9.フォックスB(FOX):同上
10.インターコンチネンタル取引所(ICE):傘下のNY証券取引所が上場した人気テック企業を記念したNFTを発行
11.ビザA(V):NFT事業でクリエイター支援を発表
12.シネダイムA(CIDM):電子チケットのNFT参入
13.ホール・オブ・フェイム・リゾート&エンターテイメント(HOFV):ドルフィンエンターテインメント社と提携しNFT市場に参入
14.マテル(MAT):バービー人形などのNFTアートコレクションを立ち上げ
15.クラウドフレアA(NET):Web3アプリの開発ツールを提供
16.ショッピファイA(SHOP):同社が認定した販売者がNFTを同プラットフォーム経由で販売できる
17.タカン・アート(TKAT):中国内外のアーティスト・投資家が、高級芸術品の取引を行うECプラットフォームを運営
18.ウォルマート(WMT):メタバースやNFTに関連する商標登録を申請。独自の仮想通貨とNFTコレクションを作る計画
19.ウォルト・ディズニー・カンパニー(DIS):ディズニーキャラのNFTコレクションを提供

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