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インフルエンザ流行と塩野義製薬の株価の関係はホンモノかを検証してみた!
兵庫県の養護老人ホームで7人が亡くなる集団感染が発生するなど、インフルエンザが今シーズンも流行しています。(参照元記事はコチラ)
そこで毎年注目されている株式投資のテーマが「インフルエンザ」。
治療薬を製造販売している企業やマスクを製造している企業など…
毎年様々なインフルエンザ関連銘柄が物色され、1~2月は株価が上がりやすい季節だと言われています。
そんな中でも、私が注目しているのが「塩野義製薬」(4507)です。
数多くあるインフルエンザ関連銘柄の中から、私がなぜ「塩野義製薬」に注目しているのか。
インフルエンザが流行すると塩野義製薬の株価が上昇する相関関係は本物なのか。
インフルエンザと塩野義製薬株価の関係に切り込んでいきます!
インフルエンザで塩野義製薬に注目する最大の理由は「ゾフルーザ」
塩野義製薬が2018年3月に発売したインフルエンザ治療薬「ゾフルーザ」。
1回の服用で済むなどの利便性がマスコミなどで取り上げられ、発売と同時に一気に注目されるようになりました。
ちなみに、インフルエンザの治療薬はタミフルやリレンザなどのよく知られたものを含め、複数あります。
特徴をかんたんにまとめると以下のようになります。
【タミフル】
処置方法:経口
使用回数:1日2回、5日間
【リレンザ】
処置方法:吸入
使用回数:1日2回、5日間
【ラビアクタ】
処置方法:点滴
使用回数:1回
【イナビル】
処置方法:吸入
使用回数:1回
【ゾフルーザ】
処置方法:経口
使用回数:1回
点滴や吸入による接種は大変ですし、5日間も薬を服用するのも面倒…
となると、ゾフルーザの1回のみ服用すればOKというのは、インフルエンザ患者からしてみたら楽で良いですよね。
⇒需要が伸びれば売り上げが伸びる。
⇒売上が伸びれば株価も上がる。
そんなサイクルが出来上がることを見越して塩野義製薬の株価に注目しているということです。
塩野義製薬のゾフルーザ発売後の株価推移
「ゾフルーザの発売」と「インフルエンザ流行」と塩野義製薬株価との相関関係について見ていきましょう!
まずは塩野義製薬の株価チャートをごらんください。
ゾフルーザの発売が2018年3月であることは上述した通りです。
チャートを見ると、ゾフルーザ発売後、非常に強い勢いで塩野義製薬の株価が上昇していったのがわかります。
テレビなどでもかなり取り上げられていましたし、それに伴うゾフルーザの認知度の高まりなどもあり、株価が大きく上昇していったことが考えられます。
12月になると、それまで上昇した利益の確定売りや相場環境全体の悪化により、株価は反落しました。
ですが、年が明けて本格的にインフルエンザが流行し始めると再び塩野義製薬の株価は上昇し始めました。
冒頭でもお伝えしたようなインフルエンザ集団感染のニュースなどが相次いでおり、毎日のようにテレビでインフルエンザ特集などがされていたので、インフルエンザ関連銘柄が物色されやすい状況であったことは間違いないでしょう。
その結果、塩野義製薬の株価も昨年末の下落から反転し始めたものと考えられます。
しかし、そんな株価を回復させていた塩野義製薬のゾフルーザに関して、気になるニュースが報じられました。
「ゾフルーザに耐性のあるインフルエンザウイルスが検出された」というのです。
(※参照元:朝日新聞デジタル2019/1/25版コチラ)
このニュースが出た日(1/25)の塩野義製薬の株価は下落しました。
ゾフルーザは昨年の発売以降、抗インフルエンザ薬のシェアで一気にトップに躍り出たらしいので、それだけゾフルーザに関するネガティブニュースは塩野義製薬の株価に影響を与えるということなのでしょう。
1/25の同銘柄の株価は下がりましたが、翌営業日である本日(1/28)の塩野義製薬の株価は反発しています。

※引用:ヤフーファイナンス
インフルエンザのピークは一般的に1月下旬から2月上旬といわれ、3月ごろまで続くと言われています。
ですので、まだゾフルーザの需要は伸びる可能性が高いと予想されます。
となると、インフルエンザが実際に今後も大流行を続けるのであれば、塩野義製薬の株価は今後も上昇する可能性が高いと私は思います。
ですので、同社への投資を考える際には、インフルエンザ流行のニュースは追った方が良いでしょう。
インフルエンザに罹ると高熱が出たり、1週間会社に行けなくなったりと、個人的なダメージはかなり大きくなりますので、対策はしっかりと立てておきたいところですね。
手洗いとうがいはしっかりとしていきましょう!
この2年あまり、コロナが何派にも別れれて、我が国を襲い、現在第7派に差し掛かろうとしている現状にある。コロナ対策のマスク、手洗い、うがい等はインフレンザ防止と同じで、これによってインフレンザは減少している。したがって、インフレンザの薬は売れないため同社はコロナ経口剤やワクチンに重点を置いているが、治験の拙速で薬事審の審査の議題にも乗らず、かえって、妊婦服用には胎児の骨の異常性があることが判明している。このことによってコロナ防止対策に対する我が国の信頼性はかなり低下した。2月ごろには社長自ら薬剤等のPRに努め、信頼していた多かったが株価も急落し、貴社の評価が相当悪くなったことは間違いない。