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水不足が深刻化で水ビジネス関連銘柄に今から注目しておきたい
東海地方で深刻化する水不足。
5月の段階でダムが干上がって水没した村が出没するなど、注目を集めていました。
まだ本格的な夏が到来していない時期なのに、すでに水不足。
今年の夏は大丈夫だろうか…
と、いうことももちろん心配ですが、日本株を扱う当サイトとしては、水不足に強い関連銘柄（水ビジネス関連銘柄）に注目したいと思います。
水不足関連銘柄にはどんな株があるのか？
そして、どの銘柄が本命といえるのか？
「おとなの株ラウンジ」ならではの、独自の切り口で迫っていきたいと思います！
過去の水不足の時、株価上昇した関連銘柄はあったのか？
近年、水不足になる機会が増えました。
記憶に新しいところでは2016年や2018年に田んぼの水が干上がるなどして、取水制限が行われた地域などがありました。
また、ちょっと昔ですが、1994年（平成6年）には、九州北部から関東まで広い地域で渇水となり、学校のプールの使用禁止措置が取られるなど、当時大変なニュースになりました。
そんな水不足があった年というのは、水ビジネスに関連した銘柄の株価が上がりそうですよね？
実際のところ、本当に株価は上昇したのでしょうか？
気になったので、少し調べてみました。
「プレミアムウォーターホールディングス」（2588）…ミネラルウォーター販売
「酉島製作所」（6363）…海水淡水化設備
「日東電工」（6988）…淡水化用ろ過膜
ざっと見た感じで気になったのは、この3つといったところでしょうか。
見てみると、ミネラルウォーターは需要増になるのがすぐにわかりますし、降水量が少ないから水不足になるので、海水などの淡水化に強みを持つ企業が物色されるのも納得です。
他にも水不足関連銘柄はたくさんありますので、気になった方は調べてみると良いかもしれませんね。
東海地方の水不足はどれほど深刻？
その水不足ですが、現在は東海地方の深刻化が話題となっていますが、どれほどの深刻度なのでしょうか…。
朝日新聞デジタル(19/6/3付)には「干上がる田んぼ、ダムは貯水量０ 東海地方の水不足深刻」というタイトル記事が掲載されているほどです。
下記の表は、5/23時点での東海地方のダムの貯水率を記したものです。
※引用：中部地方整備局
宇連ダム：貯水率15％（平年貯水率86％）
牧尾ダム：貯水率40％（同75％）
朝日新聞の貯水量ゼロというデータは5/19時点の宇連ダムのものですが、その後少し回復した模様。
とはいえ、まだ貯水率は15％しかありません。
平年が86％であることを考えれば、以下に少ないかがわかりますね。
これから心配されるのは、貯水量と貯水率がいつになったら回復するのかということ。
水不足が長期化＆広範囲化すれば、それだけ市民の生活にも悪影響が出ますからね。
特に農産物は痛手です。
作物が育たず、野菜が高騰。
そうなると、スーパーなどを手掛ける小売業の株価に影響が出てくることでしょう。
他にも野菜の栽培などを事業とする企業や種苗などを扱う企業の株価にも、影響が出てくる可能性が高まりそうですね。
上記の2つのダム以外ではまだ貯水率の高いダムもありますが、降水量が少ない状態が続けば時間の問題となるでしょう。
東海地方はまだ梅雨入りしていませんが、梅雨に恵みの雨が降ってくれることを祈りたい気分ですね。
水不足関連銘柄はどの株が本命？
では、水不足の心配が高まる中、株価が上がっていきそうな本命株はどれになるのでしょうか？
上記で紹介した3つの中にもある、酉島製作所をここでは挙げたいと思います。
なぜかといえば、今回の水不足がなくても同社の業績は非常に好調であり、四季報によれば、2018年3月期～2020年3月期まで、3期連続で増収増益予想になっているからです。
自己資本比率も50％と健全であり、国内のみならず中東などのアジアで、海水の淡水化事業に強みを発揮していることも大きいです。
日本のみならず、水不足というのは世界中で深刻です。
水道の蛇口をひねれば飲める水が出てくるのは、日本など、本当に数えるくらいの国しかありません。
つまり、そういう地域が多いということは、きれいな水への需要が高いということであり、同社にとっては追い風ということ。
※引用：ヤフーファイナンス
上図からもわかるように、酉島製作所のPERは15倍、PBRは0.79倍と割安水準にあります。
長い目でみれば、株価が見直されて上昇していく可能性は十分にありそうです。
個人的には、当銘柄の動向を今後もチェックしていきたいと思います。
今年の夏も熱くなりそうですが、熱いときには水への需要が伸びます。
水不足問題が一日も早く解消すると良いですね！
