NY市場サーキットブレーカー発動で暴落相場は転換?

サーキットブレーカー

NY市場のサーキットブレーカー発動で暴落相場は反転するか?

サーキットブレーカーが発動…

2020年3月9日は歴史的な日となりました。
米国市場で史上最大のダウ平均の下げ幅2000ドルを記録。
さらに、NY市場初のサーキットブレーカー(市場取引の一時停止措置)発動までされました。

一日のダウ平均の下げ幅は2001年の同時多発テロ、2008年のリーマン・ショックの時を超える衝撃といえます。

投資歴が長い人だと、ついにサーキットブレーカー発動か…と思ったことでしょう。

しかし、投資歴の浅い投資家だと「サーキットブレーカー発動ってなに?」と思った方もいるかもしれません。

そこで、サーキットブレーカー発動がどんなコトなのかをかんたんに解説し、今回のサーキットブレーカーが発動したことで、乱高下や暴落が続く相場が安定に向かうのかを予想していきます。

サーキットブレーカー発動とは?

サーキットブレーカーとは、株式市場が暴落した時に発動する緊急一時取引停止措置のことです。

NY市場の場合…

前日終値よりもダウ平均が7%以上下落・13%以上下落・20%以上下落したら段階的に発動するようになっています。

今回はダウ平均が7%以上暴落したため、サーキットブレーカー発動という事態になりました。

ちなみに、取引停止時間は15分となっています。
15分間取引を停止させることで、市場参加者を冷静にさせて市場の過熱感を冷却しようという意図があります。

こちらをごらんください。

NYダウのチャート

※出典:SBI証券


上図は3/9~3/10のNYダウ平均の5分足チャートです。

3/9の最初のローソク足が凄まじいことになっています。
こんなに長い大陰線を見たのは正直初めてです。

新型コロナウイルスの影響で東京を始めとした世界中の株式市場が暴落し、アメリカでもNY州で非常事態宣言が発令されるなど、米国内での感染拡大が確認され市場心理を著しく悪化させました。

チャートを見ると、サーキットブレーカー発動には一定の効果があったことがわかります。
取引停止が解除された後は、株価が反発しているのが見て取れますね。

とはいえ、市場のリスク回避の勢いは強く、ダウ反発後は再び株価が大きく下落することとなりました。

それでもサーキットブレーカー発動には市場を落ち着かせる効果があることが証明されたのではないでしょうか?

投資家がパニック状態になって、理不尽な売りが売りを呼び込むとファンダメンタルズを無視した株価の急落や暴落につながります。

それがやがては株価だけではなく、実体経済にまで悪影響を及ぼすおそれもあるため、こうした取引停止措置というのは必要だと筆者は思います。

サーキットブレーカー発動で暴落相場の潮目は変わるのか?

サーキットブレーカー発動によって、日中の取引には一定の効果が発現しました。

では今後の相場を中長期で見た場合、暴落相場の潮目が変わるほどの効果があったのでしょうか?

あくまで私見ですが、個人的には効果はあったのではないかなと考えています。

もちろん、まだサーキットブレーカー発動が起きたばかりなので、もう少し時間が経過してからでないと、効果を正確に検証することは難しいことでしょう。

しかし、一度発動したので、投資家の心理には売りが売りを呼ぶ展開で暴落すると、再びサーキットブレーカー発動が行われるという心理が植え付けられたことでしょう。

それが心のブレーキとして働くようになれば、パニック売りが減り、相場の乱高下がやがて治まっていくのではないかと思います。

とはいえ、まだコロナ騒動そのものが終息の気配を見せていないため、何が起こるかは誰にもわかりません。

ですので、投資活動を行う際にはまだまだ細心の注意が必要だということに変わりはありません。

長期的な視点での投資を心掛けた方が、筆者としては良い結果になると思います。
短期相場だけを見ていると、機関投資家や熟練デイトレーダーに初心者はかなり高い確率でカモにされますのでご注意くださいませ。

関連記事

株価暴落で保有株を売らない?売る?狼狽売り前に知っておきたいこと

こちらも併せて読みたい

ローソク足の見方 今さら聞けない基本をプロが解説!

まだコメントがありません

この記事にコメントする

よく読まれているブログ

「投資コラム」の人気記事トップ3

免責事項
掲載している情報や口コミについては、万全を期しておりますが、その内容の安全性や正確性などを保証するものではありません。
ならびに、当サイト介した外部ウェブサイトの閲覧、ご利用は、お客様の責任で行っていただきますようお願いいたします。
万一、外部ウェブサイトの利用につき問題が生じた場合、
その責任はリンク先の外部ウェブサイトが負っていますので、外部ウェブサイトと利用者ご自身の責任で対処してください。