全固体電池銘柄の本命+有望７銘柄「日本とアメリカ」

全固体電池の銘柄が2022年のイチオシ投資テーマになるかもしれません。

脱炭素・EVを支える技術として欠かせない次世代電池「全固体電池」。

なぜ、今、全固体電池関連銘柄なのか？

全固体電池が投資家から注目される理由、日本株とアメリカ株(米国株)の全固体電池関連銘柄の本命株をくわしく解説していきます。

全固体電池が注目される理由

（最終更新日:2022/1/25、元記事:2022/1/5）
全固体電池が注目される最大の理由は、EV市場の“ゲームチェンジャー”になると期待されているからです。

全固体電池は“脱炭素”に大きく貢献する技術であり、電気自動車(EV)に搭載されていくことが既定路線となっています。

日本の自動車メーカーは欧米企業や中国企業に比べ、EVの分野では後れを取ってきた感が否めません。

しかし、実はこの全固体電池の技術、日本企業が他国を圧倒しているのです。

全固体電池の分野で圧倒的なシェアを取れれば、EV市場の覇者になれる可能性が高いことから、電機メーカーに限らず、自動車メーカー自らが開発に乗り出しているのです。

リチウムイオン電池という言葉を聞いたことがおありかと思います。

リチウムイオン電池は、大容量の電力を蓄電できる製品で、私たちの周りにも多く利用されています。

たとえば、スマートフォンやPC、自動車、さらには産業用ロボットなどにも使用されており、社会に欠かせないものとなっています。

全固体電池は、このリチウムイオン電池の次世代電池として注目され、電気自動車(EV)などに必須の技術となることから世界各国で技術開発が行われています。

後ほどご紹介しますが、全固体電池の特許申請数は日本企業が上位を占めています。

5G、コロナワクチン、メタバースなど…

世界的に注目を集める分野において、米国など欧米諸国に後れを取ってきた日本企業ですが、全固体電池の分野では世界をリードしているのです。

そして、日本政府も国策として支援していく方針なのです。

“国策に売りなし”の相場格言のとおり、全固体電池は2022年の主要投資テーマ。

全固体電池関連銘柄からは、大化け株やテンバガー候補銘柄が出る可能性も秘めているとクロサキは思います。

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全固体電池関連銘柄の本命「日本株とアメリカ(米国)株」

全固体電池関連銘柄の本命を日本株とアメリカ株(米国株)から1銘柄ずつ紹介し、詳細を解説していきます。

日本株の全固体電池銘柄の本命は「トヨタ」(7203)
米国株の全固体電池銘柄の本命は「クアンタムスケープ」（QS）

です。

トヨタとクアンタムスケープを、全固体電池銘柄として解説していきましょう。

日本の全固体電池銘柄の本命「トヨタ」

日本株の全固体電池銘柄の本命はトヨタ自動車(7203)です。

トヨタは豊田自動織機(6201)など、グループを挙げて全固体電池の開発に取り組んでいます。

トヨタは2021年9月に開催した「電池・カーボンニュートラルに関する説明会」にて、2030年までに全固体電池の開発に1.5兆円を投資することを発表しました。

同時に、全固体電池をEVより先にハイブリッド車から導入していくことも明かしています。

＜トヨタの全固体電池搭載車＞

※出典：トヨタ自動車

トヨタのEV、全固体電池への本気度を決定的にしたのが、21年12月14日に開催された「バッテリーEV戦略に関する説明会」です。

トヨタはこれまで水素自動車やハイブリッド自動車を優先するあまり、EV市場ではライバル企業に遅れていた印象がありました。

そんなトヨタがこの日の説明会では15車種もの新型EVをお披露目したのです。

さらに4年後にEV車種を7車種、9年後には30車種を市販化すると名言。

市場関係者に大きな衝撃を与えました。

当然のことながら、EVを市販化する裏には全固体電池の性能アップが必要になります。

発表の場が「バッテリーEV戦略に関する説明会」だったことからも、トヨタの全固体電池への投資意欲の強さがうかがえます。

何より、全固体電池の開発にはトヨタ自動車の加藤祐樹博士が大きく関与している(東工大の菅野了次教授らとの研究)という事実。

全固体電池銘柄の本命にトヨタを挙げる理由には十分ではないでしょうか。

米国の全固体電池銘柄の本命「クアンタムスケープ」

アメリカ株(米国株)の全固体電池銘柄の本命はクアンタムスケープ(QS)です。

クアンタムスケープはドイツの大手自動車メーカー、フォルクスワーゲンと合弁事業を設立しており、ビル・ゲイツ氏も出資している新興の電池メーカーです。

元々はスタンフォード大学内のベンチャーでしたが、スピンオフして会社化。2020年に株式上場を果たしました。

フォルクスワーゲン＋クアンタムスケープ連合はトヨタの大きなライバル企業といえるでしょう。

以下の表は2020年の世界自動車販売ランキングです。

トヨタとフォルクスワーゲンの販売台数は僅差。

トヨタだけでなく米国のテスラや中国の新興EVメーカーなどの台頭もあり、フォルクスワーゲンもうかうかしていられません。

クアンタムスケープにしてみたら、年間1000万台近い自動車を販売するメーカーと組めば、全固体電池もそれだけ多く売れる計算になります。

販売台数の多いフォルクスワーゲンと組むのは、クアンタムスケープの大きなメリットであり、米国株の全固体電池の本命と位置付ける理由となります。

クアンタムスケープは、欧米や日本、中国などのEVの主要市場で多数の特許を取得(or出願)しています。

クアンタムスケープが開発する全固体電池は、わずか12分の充電で450kmの距離を走行可能だとされており、2024年には商業生産に乗り出す計画を発表しています。

＜クアンタムスケープのバッテリー＞

全固体電池とは

全固体電池がリチウムイオン電池の次世代電池として注目されているとご説明しました。

ここでは、もう少し詳しく全固体電池について解説していきましょう。

英語では全固体電池をAll solid state batteryと呼びます。

全固体電池とはどんな電池なのか？

全固体電池の概要やメリットなどをお伝えしていきます。

電解質は人間の体でいえば、血液中の水分のようなもので、この水分の流れが滞る、消失してしまうと血行が悪くなってしまいます。

電池でも同じように考えられていて、これまでは電解質は「液体」であることが常識であり、固体になってしまうと電気エネルギーの流れが悪くなり、電流が流れなくなると考えられていました。

ところが、固体であるにも関わらず、十分な電気を流せる物質が発見されたことで全固体電池の開発が可能となったのです。

＜リチウムイオン電池と全固体電池の仕組み＞

※出典：GoGoEV

従来のリチウムイオン電池の場合は、電解質が液体であり、液漏れなどのリスクがありました。

全固体電池はこの問題を解消し、電気の供給量も遜色なし。

EVの普及が求められる自動車業界でいち早く全固体電池が注目されることになりました。

IDTechExからの引用によると、全固体電池の市場規模は今後…

全固体電池市場がサプライチェーンを一変し2031年までに80億ドルを超える規模に

引用元：全固体電池とポリマー電池 2021-2031年: 技術、見通し、有力企業

全固体電池の特許ランキング2021「世界」

全固体電池はEVのゲームチェンジャーとまでいわれる技術であり、日本や中国、欧米企業が開発にしのぎを削っています。

トヨタやテスラをはじめとした各国自動車メーカーの優位性をはかるバロメーターの１つが出願特許数です。

電気自動車(EV)の主要マーケットである日本・中国・欧米・アジアといった地域において、どれだけの特許を取得しているかを見ることで、企業の優位性が見えてきます。

ここでは、全固体電池の特許ランキング2021年世界版をご紹介します。

※出典：Nikken-Tsunagu

このグラフのデータはやや古く、2000～2018年に出願した特許数のランキングとなっています。

上位25社のうち、日本企業は13社あり、過半数を占めています。

ランキングのTOP３は、サムスン、パナソニック、LGとなっています。

意外と思うかもしれませんが、米国企業はゼネラルモーターズとフォードの2社のみです。

ランキングを国別にしてみましょう。

1位：日本（13社）
2位：ドイツ（4社）
3位：韓国（3社）
4位：米国（2社）
5位：台湾（1社）
5位：フランス（1社）
5位：アイルランド（1社）

このランキングを見ると、全固体電池の技術における日本企業の優位がわかります。

全固体電池銘柄への投資を考える時、日本の上場企業を候補に入れるのは自然な流れではないでしょうか。

全固体電池のメリット

全固体電池の開発に自動車メーカーや化学メーカーなどがこれほど躍起になっているのは、メリットが多いからに他なりません。

では、全固体電池のメリットにはどんなものがあるのでしょう？

現在わかっている限りの全固体電池のメリットをご紹介します。

メリット1「充電時間が早い」

クアンタムスケープの全固体電池は、わずか12分の充電で450kmの距離を走行可能とご紹介したのを覚えていますか？

現時点で450 kmの走行が可能になるのにたったの12分の充電でOKなのです。

さらに技術が進歩すれば、より短時間の充電でより長距離の走行が可能になることが期待されます。

充電時間が短くて済むのはとても大きな全固体電池のメリットだと思います。

メリット2「高い安全性」

現在広く使われているリチウムイオン電池には弱点があります。

それは、電解液に有機溶剤系の材料を使用しているため、液漏れ、発火・破裂が生じる可能性があるのです。

全固体電池のメリットとして、このリチウムイオン電池の弱点を克服していることが挙げられます。

固体なので液漏れの心配もなく、発火や破裂するリスクもとても低いとされています。

メリット3「寿命が長い（劣化しにくい）」

リチウムイオン電池では、電解液内をリチウムイオン以外の物質も移動するため、化学的な副反応が発生してしまいます。

実はこの副反応がリチウムイオン電池の劣化の要因となっています。

全固体電池では、文字通り電解質が固体のため、リチウムイオン以外の物質が電解質内を移動することはありません。なので、副反応が起こりにくく、劣化しづらいというメリットがあります。

メリット4「設計しやすい」

リチウムイオン電池には、作動温度範囲に限界があり、限界温度を超過するとセパレータが溶けたりするなど、電池としての役割が果たせなくなります。

その点、全固体電池は低温から高温まで作動温度範囲が広く、コンパクト設計が可能になることが期待されているのです。

コンパクト設計が可能になることで、車種に合わせた全固体電池を製造できるようになります。

メリット5「エネルギー密度が高い」

全固体電池ではリチウムイオンを流す電解質を液体から固体にすることで、より安全性が増すことはお伝えしました。

それにより、リチウムイオンの密度を高められ、エネルギー密度を高められることが期待されています。

エネルギー密度が高まると、より多くの電気を生み出せることにつながります。

全固体電池の市場規模(予測)

全固体電池の市場規模予測について解説します。

先述したテック系メディア「IDTechEx」では、全固体電池の市場規模は2031年までに80億ドル超の規模になるとの予測をしていることを紹介しました。

一方、国内のシンクタンク・富士経済による今後の全固体電池の市場規模予測はさらに規模が大きくなっています。

富士経済の調査では全固体電池の市場規模が2035年までに2兆1014億円になるとの予測を発表しているのです。

ちなみに、2020年の全固体電池の世界市場の規模は約30億円といわれています。

いかに急速に市場が拡大していくかがおわかりいただけるかと思います。

全固体電池の量産化・実用化はいつ

自動車業界のゲームチェンジャーになるとまで言われている全固体電池。

はたして、全固体電池の量産化・実用化はいつ頃になるのでしょうか？

企業によって開発の進捗具合が異なるため、代表的な例をいくつかご紹介します。

日産自動車(7201)は2021年11月29日に発表した長期ビジョン「Nissan Ambition 2030」にて、今後5年間で2兆円を投資し、2028年度までに全固体電池を実用化することを目指すと発表しています。

※参照：Nissan Ambition 2030

トヨタ自動車(7203)は2020年代前半の全固体電池の実用化を目指しています。

日立造船(7004)は2021年3月に世界最大級の容量の全固体電池の開発を発表し、2025年までに数倍の容量アップを目指す方針を発表しています。

一方、一足先に村田製作所(6981)は2022年度中に月産10万個の全固体電池の量産開始を発表しています。

※参照：全固体電池、村田製作所が来年度中に月産１０万個の量産開始…イヤホンなど小型端末向け

全固体電池メーカー・関連銘柄の一覧

全固体電池関連銘柄の一覧をご紹介します。

下記銘柄への投資を検討する時は、会社が提供する全固体電池関係の製品・サービスが、総売上に占める割合をみることをおすすめします。

微々たる割合しかない場合には、全固体電池銘柄の恩恵は限られたものとなってしまう可能性があります。

逆に売上の多くを占めるようであれば、脱炭素・EVの波に乗って大きく業績と株価を上げる可能性を秘めていると思います。

化学や金属、自動車関連だけでなく、繊維、製紙、印刷会社なども全固体電池銘柄に含まれているのが特徴ですね。

全固体電池関連銘柄・注目株5選「日本とアメリカ(米国)」

全固体電池銘柄の本命銘柄はご紹介しました。

しかし、他にも注目したい銘柄は多くあります。

全固体電池関連銘柄からクロサキが厳選した米国株1銘柄と日本株4銘柄をご紹介します。

全固体電池の注目米国株:Solid Power(SLDP)

※出典：Solid Power

全固体電池銘柄の注目株、１つめは米国株のSolid Power(ソリッドパワー)です。

Solid Power(ソリッドパワー)はFord（フォード）やBMWが支援する全固体電池メーカーです。

Solid Power は2021年12月9日にSPAC(特別目的会社)を利用し上場したばかりで、ティッカーシンボルは「SLDP」。

18年には三桜工業がSolid Powerに出資。

21年10月には、韓国のバッテリー大手、SKイノベーションズから3000万ドルの投資を受け、全固体電池の共同開発、生産をしていく契約を交わしています。

全固体電池銘柄の本命に挙げたクアンタムスケープの米国内のライバル企業といえるでしょう。

クロサキがSolid Powerに注目したのは、同社がIPOで手に入れた資金を投入し、コロラド州にある工場を拡張する点にあります。

新しい工場施設では、Solid Power(ソリッドパワー)の主力製品「硫化物系固体電解質材料」（全固体電池の材料）の生産に特化し、現在の最大25倍の生産量を見込んでいます。

さらに、2022年にはフォードとBMWに試験用バッテリー(全固体電池)を納入開始予定となっています。

Solid Power は2022年初めにフォードやBMWで自動車試験(EV)が行われる予定となっており、2020年代後半のEVでの全固体電池の実用化を目指しています。

Solid Powerの全固体電池の量産化までのロードマップはしっかりしており、順調に開発が進めば、2027年ごろには実用化がされる見込みとなっています。

※参照：全固体電池のSolid PowerがSPACで上場し、最大約560億円の資金を調達

クロサキがSolid Powerに注目しているのは、

といった理由からです。

全固体電池銘柄の米国株の注目株として、今後も動向をフォローしていくつもりです。

全固体電池の注目銘柄:三桜工業(6584)

※出典：三桜工業

全固体電池銘柄の注目株、２つめは三桜工業(6584)です。

Solid Powerの紹介で、三桜工業から出資していることをご紹介しましたね。

※出典：三桜工業IR

三桜工業では、「2021中期経営理念」と題し、8つの理念を掲げています。

その8つの理念のうちの２つが「ESG」と「次世代コア事業の創出」です。

ESGには当然のことながら脱炭素といったテーマが含まれます。

EVは広義でこの脱炭素のなかに含まれますね。

そして、次世代コア事業の中には、研究開発とCVCが掲げられています。

CVCとは、コーポレート・ベンチャー・キャピタルの略で、自社の事業内容と関連性のあるベンチャーに出資し、本業との相乗効果を得る戦略を意味します。

Solid Powerへの投資は三桜工業のCVC戦略の一環と言えるでしょう。

研究開発の中には、全固体電池の研究が含まれることが会社HPからはっきりと伺えます。

また、三桜工業は2019年1月に開催された展示会「オートモーティブ ワールド 2019」内の「クルマの軽量化技術展」にSolid Powerと共同出展。全固体電池の開発コンセプトを紹介しています。

これらの理由から、三桜工業を全固体電池関連銘柄の注目株の１つと捉えています。

三桜工業は2019年に動意づき、6月の安値377円から10月には2050円の高値をつけるチャートアクションを起こしたことがあります。

数年単位で保有していれば、2022年からのテンバガー候補になれるポテンシャルもあるかなと個人的には思っています。

全固体電池の注目銘柄:ニッポン高度紙工業(3891)

※出典：ニッポン高度紙工業

全固体電池銘柄の注目株、3つめはニッポン高度紙工業(3891)です。

ニッポン高度紙工業はリチウムイオン電池のセパレータのメーカーとして知られる企業です。

セパレータとは、リチウムイオン電池が電気を生み出す際の電気のショートや発火を防ぐ装置のことです。

リチウムイオン電池の次世代電池として期待される全固体電池への研究開発も当然のごとく進めています。

ニッポン高度紙工業は、固体電解質シートと全固体二次電池でサムスン日本研究所と共同で特許出願しており、たびたび全固体電池銘柄として物色されることがあります。

ニッポン高度紙工業は電池を製造する際に必須のセパレータに強みを持っている企業であり、その技術は全固体電池にも生かされることは必至といえるでしょう。

全固体電池関連銘柄として、ニッポン高度紙工業にも注目したいところです。

全固体電池の注目銘柄:村田製作所(6981)

※出典：村田製作所

全固体電池銘柄の注目株、4つめは村田製作所(6981)です。

村田製作所を全固体電池関連銘柄の注目株にした理由は、すでに複数の会社への同社の全固体電池の導入が決まっているからです。

トヨタや他の企業よりも全固体電池の量産化を早く実現するところにも、注目したいところですね。

既述したとおり、村田製作所は2022年度中に月産10万個の全固体電池の量産開始を発表済み。

自動車搭載向けではありませんが、このライバルに先行しているメリットは大きいと思います。

村田製作所の製造する全固体電池は小型化、大容量化の両立が可能とのことで、ウェアラブル端末から大型の機械まで、さまざまな用途で活用されることが見込まれています。

※出典：村田製作所

村田製作所の全固体電池には下記の特長があります。

・安全（燃えない・液漏れしない）
・表面実装可能
・小さくても高容量
・高温での動作

表面実装可能ということなので、見た目を重視する製品への実装にも適していそうですね。

ウェアラブル端末などはその最たるものではないでしょうか。

全固体電池銘柄としての村田製作所に注目です。

全固体電池の注目銘柄:オハラ(5218)

※出典：オハラ

全固体電池銘柄の注目株、5つめはオハラ(5218)です。

オハラは高いリチウムイオン伝導性を有する固体電解質材料を製造していることから、全固体電池銘柄として注目しています。

オハラの製造する全固体電池の材料は酸化物系の固体電解質なので、大気中で取り扱うことが可能となっています。

オハラは-30度でも作動する全固体電池の開発にも成功しており、これらの製品により、より多くの用途が広がります。

また、リチウムイオン伝導性ガラスセラミックス「LICGC™」を、全固体電池で実用レベルまで性能アップさせる研究開発に取り組んでいます。

＜LICGC™＞

※出典：オハラ

同社はEVにも対応できるように製品開発をしているとのことで、トヨタ自動車がEVに舵を切って以降、オハラ株が物色される傾向にあります。

今後、トヨタへの製品導入などの思惑が広がればさらに買われる可能性を秘めていそうですね。